【株式会社チヨダとは?】会社概要・創業90年の歴史と事業の正体

目次

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

  • 会社の正体:1936年創業の靴専門店大手。東証プライム上場企業で、2026年9月末の店舗数は852店舗。
  • 2026年の最新動向:創業90周年を迎え、高円寺店のリニューアルやスパットシューズの拡販、dポイント導入などを進めている。
  • 業績と話題の真相:中間期は大幅減益となり通期予想も下方修正。一方、倒産や全店閉鎖を示す発表はなく、商品回収やアプリの一時停止など個別の事案が確認できる。

株式会社チヨダは、靴の小売事業を中心に展開する企業だ。東京都杉並区荻窪に本社を構え、東証プライム市場に上場している。

基本情報は次のとおり。

- 会社名:株式会社チヨダ
- 創業:1936年3月
- 設立:1948年6月
- 証券コード:8185
- 資本金:68億9,321万円
- 従業員数:1,102名(2026年2月末現在)
- 店舗数:852店舗(2026年9月末現在)
- 代表取締役社長執行役員:町野雅俊
- 本社所在地:東京都杉並区荻窪4丁目30番16号

主な事業は紳士靴、婦人靴、スニーカーなどの販売。子会社には、靴・衣料の輸入を手掛けるチヨダ物産株式会社や、靴の販売・卸売を行うトモエ商事株式会社がある。

1936年、高円寺の小さな靴店からスタート

株式会社チヨダ

株式会社チヨダの歴史は、1936年に創業者の舟橋義雄が東京都杉並区高円寺に開いた「チヨダ靴店」から始まった。

その後、家業を継いだ舟橋政男が店舗運営を拡大。中野、三軒茶屋、吉祥寺などに出店し、1970年代にはロードサイド店舗の展開を本格化させた。

興味深いのは、靴だけに事業を限定していたわけではない点だ。

1980年代半ばには、玩具専門店「ハローマック」への業態転換に挑戦。最盛期には全国472店舗を展開するブランドに成長した。

しかし、事業環境の変化に伴い玩具・アパレル事業から撤退。会社の公式発表によると、撤退に際して約9年をかけて従業員を靴事業や本社機能へ配置転換し、リストラを行わずに事業を終了したという。

この経緯は、チヨダが靴専門店へ経営資源を集中させていった転換点でもある。

2026年は創業90周年の節目

2026年3月、チヨダは創業90周年を迎えた。

全国約860店舗という規模を持つ企業に成長したことを発表し、次の100周年に向けた商品開発や顧客サービスの強化を打ち出している。

90年という歴史は単なる記念ではない。かつて玩具やアパレルに事業を広げた企業が、現在は靴の専門性を競争力の中心に据えている点に意味がある。

【ブランド・店舗を詳細まとめ】シュープラザと東京靴流通センターの違い

株式会社チヨダを理解するうえで欠かせないのが、複数の店舗ブランドとプライベートブランドの存在だ。

代表的な店舗ブランドは次のとおり。



シュープラザ(SHOE PLAZA)

幅広い世代を対象とした靴専門店。スニーカー、婦人靴、紳士靴などを取り扱う。


東京靴流通センター

日常使いの靴やリーズナブルな商品を探す人にも利用しやすい店舗ブランド。


チヨダ はきごこち

履きやすさや快適性を重視した店舗業態。


SPC

カジュアルシューズやスニーカーなどを取り扱う店舗ブランド。


そのほか、クローバーリーフ、VifVif by cloverleaf、COURIPIE、NATURAなども展開している。

2026年9月末の店舗数

店舗ブランド 店舗数
チヨダ 21店舗
東京靴流通センター 490店舗
シュープラザ 326店舗
SPC 4店舗
クローバーリーフ他 11店舗
合計 852店舗

出典は2026年10月5日公表の公式月次資料。

注目商品はスパットシューズ

チヨダが2026年に力を入れている商品の一つが「スパットシューズ」だ。

特徴は、手を使わず、立ったままスムーズに履けること。靴を履く際の手間を減らす設計で、忙しい人や荷物を持っている人など、さまざまな生活場面を想定している。

2026年2月期の株主向け説明では、シリーズ累計販売数が500万足に達したと報告された。

また、2026年6月には「bio fitter」シリーズの累計販売数が5,000万足を突破したと発表されている。

これらの実績から見えるのは、単純な価格競争から機能性を軸とした商品開発へ移行しようとする姿勢だ。

【2026年最新ニュース】株式会社チヨダの注目トピックを時系列で解説

2026年は創業90周年に合わせた販売施策や新商品だけでなく、デジタルサービスの変更、商品回収なども発生している。

特に注目すべき出来事を整理した。

1. 2026年10月28日:サンリオとのコラボ第2弾

2026年10月28日、サンリオキャラクターズとスパットシューズのコラボレーション第2弾が発売された。

対象キャラクターは次の4種類。

- ポムポムプリン
- クロミ
- マイメロディ
- シナモロール

ジュニア向けの商品で、価格は税込6,490円。取り外し可能なキャラクターチャームや専用デザインのシューズボックスなども特徴だ。

シュープラザの一部店舗と公式オンラインショップ「kutsu.com」などで販売されている。

2. 2026年10月23日:創業第1号店の高円寺店がリニューアル

創業の地である高円寺店が、2026年10月23日にリニューアルオープンした。

大きな変更点は、1階をハンズフリーシューズ中心の売り場に一新したことだ。

スパットシューズだけでなく、SKECHERSの「スリップインズ」も取り扱い、履きやすさを重視した売り場構成になっている。

また、10月23日から11月3日まで、公式アプリ会員を対象に税込4,000円以上の定価商品を10%割引するキャンペーンも実施された。

3. 2026年10月2日:dポイントの導入

チヨダの対象店舗では、2026年10月2日からdポイントの利用・付与が始まった。

自社アプリ「kutsu.comアプリ」のポイントとの併用も可能とされている。

これは顧客の利便性を高めるだけでなく、実店舗とオンラインショップを連携させるOMO戦略の一環と考えられる。

4. 2026年10月27日:公式サイト・アプリの一時停止

10月27日には、外部ソフトウェアPHPの脆弱性への対応について公式発表があった。

2026年10月21日に公表された脆弱性への対策として、公式ウェブサイトと「kutsu.comアプリ」を一時停止し、緊急メンテナンスを実施したという。

その後、対策が完了し、サービスは再開された。

会社側は、発表時点で不正アクセスなどによる顧客情報の流出被害は確認されていないと説明している。

したがって、この件は情報漏えいが確認された事件ではなく、外部ソフトウェアの脆弱性に対応するための一時的なサービス停止として理解する必要がある。

【2026年の業績を徹底分析】減益・下方修正の理由は何だったのか?

2026年10月の重要ニュース

株式会社チヨダをめぐる2026年の大きな注目点は、2027年2月期の中間決算だ。

2026年10月9日に発表された決算短信では、売上高以上に利益の落ち込みが目立った。

2027年2月期中間決算の実績

対象期間は2026年3月1日から8月31日まで。

項目 中間期実績 前年同期比
売上高 405億1,100万円 3.2%減
営業利益 5億5,700万円 59.6%減
経常利益 8億5,100万円 43.0%減
中間純利益 1億3,000万円 85.9%減

注目すべきは、営業利益が前年同期の13億7,900万円から5億5,700万円へ減少した点だ。

売上高の減少率は3.2%だが、営業利益の減少率は59.6%。売上の落ち込み以上に利益を確保する力が弱まっている。

なぜ利益が大きく減ったのか?

2026年10月9日の業績予想修正資料には、具体的な理由が記載されている。

第一の要因は、来店客数の未達だ。

チヨダは上半期、既存店客数を前年同期比100.0%、客単価を103.5%とする計画を立てていた。

しかし、実績は次のとおりだった。

- 既存店客数:98.1%
- 客単価:99.9%

客数も客単価も計画に届かなかった。

第二の要因は、在庫と値引き販売だ。

会社側の説明では、当初の売上計画に基づいて商品を仕入れたものの、実際の売上が計画を下回ったため在庫が増加した。

在庫を消化するため値引き販売やアプリポイント還元を実施した結果、値引率が想定より高くなった。

売上総利益率は計画の48.0%に対して46.8%。1.2ポイント下回った。

つまり、販売数量を確保するための販促が、利益率をさらに圧迫する構造になった。

第三の要因は、減損損失などの特別損失だ。

2026年10月9日の発表によると、店舗などに関係する固定資産の減損損失や退店に伴う損失として、3億5,900万円を計上した。

これらの要因が重なり、最終利益も大きく落ち込んだ。

通期業績予想も大幅に下方修正

項目 修正前予想 修正後予想
売上高 825億円 802億円
営業利益 14億円 4億6,000万円
経常利益 17億円 8億6,000万円
当期純利益 11億円 1,000万円

営業利益は当初予想から67.1%減、当期純利益は99.1%減という大幅な修正になった。

前期の2026年2月期は、連結売上高813億7,700万円、営業利益10億9,000万円だった。

修正後の2027年2月期予想では、売上高が前期を下回り、営業利益も大きく減少する見通しだ。

それでも回復の兆候はある?

注目したいのが2026年9月の月次実績だ。

公式資料によると、9月の既存店売上高は前年同月比105.8%となり、前年を5.8%上回った。

客数は3.0%増、客単価は2.8%増。スニーカーや新作のスパットシューズが販売を伸ばしたと説明されている。

ただし、上半期累計の既存店売上高は前年同期比1.9%減だった。

9月の改善は明るい材料だが、1か月の実績だけで業績回復が確定したわけではない。今後は客数の回復と値引きに頼らない販売が継続するかが焦点になる。

【炎上・不祥事・噂の真相】ネットで話題になる問題を検証

株式会社チヨダについて調べる際、「炎上」「不祥事」「倒産」「閉店」といった関連ワードが気になる人もいるはずだ。

2026年10月31日時点で確認できる主な事案を整理する。

噂と確認できる事実の比較

話題 確認できる事実 判断
倒産・全店閉鎖の噂 852店舗を展開し、通常の事業活動とIR開示を継続 倒産を示す事実なし
店舗の大量閉鎖 上半期に13店舗閉店、5店舗出店 個別の出退店は事実
商品の安全性 2026年6月にANAPGIRLサンダルを自主回収 公式発表あり
顧客情報流出 10月のPHP脆弱性対応時点で流出被害は確認されず 情報漏えいの事実は確認されていない
大規模なネット炎上 会社全体を巻き込む大規模炎上を裏付ける情報は確認できず 噂と個別事案の混同に注意

2026年6月のANAPGIRLサンダル自主回収

確認された商品回収

2026年6月23日、株式会社チヨダはANAPGIRLサンダルの自主回収を発表した。

対象商品は次の2種類。

- ANG-5600
- ANG-5601

2026年4月13日から6月16日まで販売された商品で、かかと部分のネックベルトの接着強度が不足し、ベルトが抜けて歩行時に転倒する可能性が判明したという。

会社は直ちに使用を中止するよう呼びかけ、対象商品を回収して返金する対応を案内した。

これは実際に発生した品質上の問題であり、単なるネット上の噂ではない。

対象商品を所有している場合は、品番を確認し、使用を中止してチヨダの店舗またはお客様相談室に問い合わせる必要がある。

株式会社チヨダは倒産するという噂は本当?

2026年の業績悪化から、経営状態を心配する声が出ることは理解できる。

しかし、業績の下方修正と倒産は別の問題だ。

2026年9月末時点で852店舗を運営し、10月には高円寺店のリニューアルも実施している。また、公式IRでは中間決算や通期業績予想の修正などを開示している。

したがって、業績が厳しいことは事実だが、倒産や全店閉鎖が決定したという情報は確認できない。

炎上と呼べる問題はあったのか?

2026年に確認できる主な問題は、商品自主回収、業績予想の大幅な修正、公式サイト・アプリの一時停止などだ。

これらは企業運営上、重要な検証対象となる出来事である。

一方、これらの事案を直ちに「会社全体の炎上」と表現するのは正確ではない。個別の問題と、SNS上で拡散した未確認情報を区別する必要がある。

【ネットの反応・評判を分析】利用者と従業員から見たチヨダ

株式会社チヨダの評判を調べる場合、商品を購入した消費者の感想と、実際に勤務した従業員の口コミを分けることが大切だ。

従業員口コミで見られる評価

Yahoo!しごとカタログでは、株式会社チヨダの社員口コミ561件を集計したデータが掲載されている。

同サイトの総合評価は3.0で、肯定的な評価の割合は55.4%。ただし、投稿者による評価であり、全従業員を対象とした調査ではない。

Indeedでは、2026年9月11日時点の掲載情報で83件の口コミに基づく総合評価が2.8となっている。

肯定的な意見に見られる傾向

口コミでは、次のような内容が見られる。

- 店舗によってはシフトの融通が利く
- 接客業として比較的取り組みやすい
- 靴の社内割引に魅力を感じる
- 商品知識を身につけられる

特に、2026年9月のIndeedの投稿には、仕事の進めやすさや先輩からの指導、シフトの柔軟性を評価する内容が掲載されていた。

否定的な意見に見られる傾向

一方、改善を求める意見も存在する。

- 店舗によって職場環境に差がある
- 店長や上司との関係に左右される
- 少人数体制による業務負担
- 教育や新人へのフォローに不満がある

Indeedの2026年7月の投稿には、店舗によってパート・アルバイトへの業務負担が大きいという意見も見られた。

こうした口コミは、企業全体の実態をそのまま表すものではない。しかし、店舗ごとの運営体制や管理者によって働きやすさが変わる可能性を考える材料にはなる。

プロの視点:チヨダの本当の課題は何か

今回の業績と口コミを合わせて見ると、チヨダの課題は大きく3つに整理できる。

1. 商品力の強化: 価格だけでなく、機能性やデザインで選ばれる商品を増やすこと。
2. 店舗運営の改善: 人材育成や店舗ごとのサービス品質を安定させること。
3. デジタルと実店舗の融合: ECで商品を探し、実店舗で試着できる購買体験を充実させること。

特に、スパットシューズのように生活上の不便を解消する商品は、価格競争から抜け出すための重要な差別化要素になる。

ただし、商品が売れていることと会社全体の利益が改善することは同じではない。仕入れ、在庫、値引き、販促費を含めた収益管理が必要になる。

【プロの結論】株式会社チヨダの今後を判断する5つのポイント

株式会社チヨダを消費者、就職希望者、投資家という異なる立場から評価すると、注目すべき点も変わる。

消費者にとっての判断基準

おすすめできるのは、次のような人だ。

- 実店舗で試着して靴を選びたい
- 通勤・通学用の靴を探している
- 手を使わずに履ける靴に関心がある
- 価格と機能性のバランスを重視したい
- シュープラザなどで幅広い商品を比較したい

一方、特定の高級ブランドや専門性の高い競技用シューズだけを探している場合は、専門店との比較も必要になる。

就職・転職希望者にとっての判断基準

靴の販売や接客に関心がある人にとって、全国規模の店舗網は仕事の選択肢という意味でメリットになる。

ただし、口コミでは店舗ごとの職場環境の違いも指摘されている。

応募前には、次の項目を確認したい。

- 配属予定店舗の人員体制
- 研修や商品知識の教育制度
- シフトと休日の運用
- 店長やエリア管理者のサポート
- 正社員とパート・アルバイトの業務分担

企業全体の評判だけでなく、実際に働く店舗の環境を確認することが大切だ。

投資家にとっての判断基準

株式市場で株式会社チヨダを見る場合、2026年10月の下方修正は軽視できない材料だ。

特に注目したいのは以下の5項目。

1. 既存店客数が前年を上回る状態を維持できるか。
2. 値引き販売への依存を減らせるか。
3. スパットシューズなどの高付加価値商品が利益に貢献するか。
4. 店舗閉鎖や減損損失が今後も続くか。
5. EC・アプリ・実店舗の連携が収益改善につながるか。

会社は下半期に向けて、dポイント導入、営業体制の再編、価格帯ごとの商品構成の見直し、在庫適正化などを掲げている。

今後は売上高だけでなく、粗利益率と営業利益率の改善が重要になる。

株式会社チヨダに関するよくある質問(FAQ)

Q1:株式会社チヨダは何をしている会社?

A1:紳士靴、婦人靴、スニーカーなどを販売する靴専門店チェーンだ。シュープラザや東京靴流通センターなどを全国展開している。

Q2:株式会社チヨダはどこの会社?

A2:東京都杉並区荻窪に本社を置く日本企業。1936年に高円寺のチヨダ靴店として創業し、1948年に設立された。

Q3:株式会社チヨダの店舗数は何店舗?

A3:2026年9月末時点で852店舗。東京靴流通センターが490店舗、シュープラザが326店舗を占める。

Q4:株式会社チヨダは2026年に業績が悪化した?

A4:2027年2月期中間決算では、売上高が前年同期比3.2%減、営業利益が59.6%減だった。10月9日には通期業績予想も下方修正された。

Q5:株式会社チヨダは倒産するの?

A5:2026年10月31日時点で倒産や全店閉鎖を決定したという公式発表はない。業績悪化は事実だが、倒産と同一視することはできない。

Q6:株式会社チヨダの主力商品は?

A6:スパットシューズやbio fitterなどのプライベートブランド商品を展開している。スパットシューズは手を使わず立ったまま履ける機能が特徴だ。

Q7:株式会社チヨダで商品回収があった?

A7:2026年6月23日にANAPGIRLサンダルANG-5600、ANG-5601の自主回収が発表された。かかとのベルトの接着強度不足によるもので、対象品は使用を中止して返金手続きを確認する必要がある。

まとめ:株式会社チヨダの2026年最新情報と今後の展望

株式会社チヨダは、1936年に高円寺で創業した歴史ある靴専門店企業だ。シュープラザや東京靴流通センターなどを展開し、2026年9月末時点で852店舗を運営している。

2026年は創業90周年という節目を迎え、高円寺店のリニューアル、サンリオとのコラボ商品、スパットシューズの拡販、dポイント導入など、新しい取り組みが相次いだ。

一方、2027年2月期中間決算では大幅な減益となり、通期業績予想も下方修正された。在庫の増加や値引き販売、客数の未達など、経営上の課題も明らかになっている。

今後の最大の焦点は、90年の歴史で培った店舗網と商品開発力を、持続的な利益につなげられるかどうかだ。

株式会社チヨダの2026年を評価するうえでは、創業90周年の話題性だけでなく、既存店の客数回復、商品力、利益率、店舗運営の改善を継続的に確認することが重要である。

今後の決算発表や月次売上情報は、同社の経営回復を判断する重要な材料になる。