受診とは何をすること？診察・通院との違い、初診・再診と費用を2026年版で徹底解説

「受診してください」「早めに医療機関を受診しましょう」といった表現を、病院や健康診断の案内で目にすることがあります。しかし、受診とは具体的に何をすることなのか、診察や通院とはどう違うのか、初診と再診はどのように区別されるのか、正確に理解している人は意外と多くありません。

受診とは、病気やけが、体調不良などについて、医療機関を訪れて医師や歯科医師などに診察・相談を受けることです。2026年現在は、マイナ保険証を基本とする受付制度や診療報酬の改定など、医療機関を利用する際に知っておきたい仕組みも変化しています。言葉の意味から受付・診療の流れ、紹介状の必要性、医療費の目安、受診を判断するポイントまで整理します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 受診の意味：病気やけがについて医療機関で診察・相談・必要な検査や治療を受けること。
• 言葉の違い：受診は医療機関を利用する行為全体、診察は医師による医学的な評価、通院は繰り返し医療機関に通うこと。
• 初診・再診：初診は新たな診療の開始、再診は継続している診療について再び診察を受けること。
• 受診方法：医療機関の予約・受付を済ませ、問診、診察、必要な検査、会計へと進む。
• 2026年の注意点：従来の健康保険証は原則として使用できず、マイナ保険証または資格確認書による資格確認が基本。
• 費用と紹介状：保険診療では年齢や所得に応じた自己負担があり、大病院では紹介状なしの受診に特別の料金がかかる場合がある。

【まず押さえたい】受診とは？診察・通院との違いをわかりやすく解説

受診の意味は医療機関で診察や相談を受けること

受診とは、患者が病気やけが、身体の不調などについて医療機関を利用し、医学的な判断や必要な医療を受けることです。

一般的には、病院やクリニック、診療所、歯科医院などを訪れ、医師や歯科医師に症状を伝えて診察を受ける行為を指します。

受診の目的は、必ずしも病気を治療することだけではありません。症状の原因を調べること、病気の可能性を確認すること、検査結果について説明を受けること、治療方針を相談することなども含まれます。

例えば、次のような行動はいずれも受診に当たります。

• 発熱やせきが続き、内科で診察を受ける。
• 転倒して足を痛め、整形外科で状態を確認する。
• 健康診断で異常を指摘され、医療機関で精密検査を受ける。
• 皮膚に発疹が出て、皮膚科で相談する。
• 定期的に糖尿病や高血圧の診療を受ける。
• 歯の痛みや歯ぐきの腫れについて歯科医院を利用する。

つまり、受診は医療機関で医療サービスを受ける一連の行為を表す言葉です。病気が確定していなくても、症状について専門家の判断を求める段階で受診できます。

受診と診察の違いは行為の範囲にある

受診と診察は似た意味で使われますが、厳密には指している範囲が異なります。

受診は医療機関を利用すること全体、診察は医師が患者の症状や身体の状態を医学的に確認することです。

例えば、病院に到着して受付を済ませ、問診票を書き、診察室で医師に症状を説明した場合、病院を利用した一連の行為が受診であり、医師が症状を聞き取って身体を確認する部分が診察に当たります。

受診には受付や検査、診察、治療方針の説明、会計なども関係しますが、診察はその中の医学的な評価を中心とする言葉です。

受診と通院の違いは継続性にある

受診と通院の大きな違いは、医療機関を利用する頻度や継続性です。

受診は1回だけ医療機関を訪れる場合にも使えます。一方、通院は治療や経過観察などのために、同じ医療機関や複数の医療機関へ繰り返し通うことを意味します。

例えば、風邪の症状で初めてクリニックを訪れた場合は「受診した」と表現できます。その後、数日後に経過を確認するため再び訪れたり、慢性疾患の治療を続けたりする場合は「通院している」と表現するのが自然です。

なお、受診は通院を始めるきっかけにもなりますが、必ずしも継続的な通院につながるわけではありません。1回の診察だけで治療が完了するケースもあります。

【初診と再診の違い】受診の種類と医療用語の関係を整理

初診とは新たな診療を始めること

初診とは、医療機関で新たに診療を開始し、患者の症状や状態について最初の医学的評価を行うことです。

初めて訪れる病院で診察を受ける場合だけでなく、以前に診療を受けたことがある医療機関でも、別の病気や新たな症状について診察を受ける場合には、初診に該当することがあります。

初診では、医師が現在の症状だけでなく、これまでの病歴、服用している薬、アレルギー、生活習慣などを確認することがあります。

そのうえで、必要に応じて血液検査、画像検査、尿検査などを行い、病気の可能性や今後の治療方針を検討します。

再診とは継続中の診療で再び診察を受けること

再診とは、すでに診療を受けている病気や症状について、同じ医療機関で再び診察を受けることです。

例えば、高血圧の薬を処方されている患者が、血圧の状態や薬の効果を確認するために翌月も診察を受ける場合は再診に当たります。

再診では、前回の診察から症状がどう変化したか、薬の効果や副作用があるか、検査結果に変化があるかなどを確認します。

ただし、初診と再診は単純に「初めて行ったか、2回目以降か」だけで決まるものではありません。診療報酬上の初診料・再診料は、同一の医療機関での診療内容や継続性、診療報酬の算定ルールなどによって判断されます。

厚生労働省のオンライン診療に関する指針でも、医学的な意味での初診と、診療報酬における初診料の算定は必ずしも一致しないことが示されています。

受診・診察・通院・初診・再診の比較表

それぞれの言葉の意味と関係性をまとめると、次のようになります。

このように、5つの言葉はそれぞれ異なる意味を持っています。特に「受診」と「通院」は同じ意味ではなく、1回の医療機関の利用を指すのか、継続して医療を受ける状態を指すのかによって使い分けられます。

【初めてでも安心】医療機関を受診する流れと必要な持ち物

受診前に予約や診療時間を確認する

医療機関を受診する際は、まず診療時間や予約の必要性を確認します。

病院やクリニックによって、予約制、予約優先制、当日受付制などの違いがあります。初診患者を受け付けていない時間帯や、特定の診療科だけ予約が必要な施設もあるため、事前に確認しておくと安心です。

症状が急に悪化している場合や強い痛みがある場合は、通常の予約手続きを優先せず、医療機関に電話して対応を確認することも選択肢になります。

2026年の受診で必要な持ち物

初めて医療機関を利用するときは、次のものを準備しておくと手続きがスムーズです。

• マイナ保険証：健康保険証の利用登録を済ませたマイナンバーカード。
• 資格確認書：マイナ保険証を利用しない場合に、保険資格を確認するための書類。
• 紹介状：ほかの医療機関から紹介を受けている場合に持参する書類。
• お薬手帳：現在服用している薬や過去の処方内容を確認するためのもの。
• 検査結果や健診結果：以前の検査内容を参考にする場合に役立つ資料。
• 医療費の支払い手段：現金やクレジットカードなど、医療機関が対応している決済方法。

2025年12月1日をもって、従来の健康保険証は原則として有効期限が終了しました。さらに、期限切れの健康保険証を暫定的に利用できた経過措置も2026年7月31日に終了しています。

そのため、2026年10月現在、医療機関の受付ではマイナ保険証または資格確認書を提示するのが基本です。マイナンバーカードを持っていない人や健康保険証利用の登録をしていない人も、資格確認書を使って保険診療を受けられます。厚生労働省もこの方法を案内しています。

受付から診察、会計までの基本的な流れ

一般的な外来受診は、次の順番で進みます。

1. 受付：マイナ保険証または資格確認書を提示し、初診・再診の手続きをする。
2. 問診票の記入：症状、発症時期、既往歴、服用中の薬などを記入する。
3. 診察前の確認：必要に応じて看護師などが体温や血圧を測定する。
4. 医師の診察：症状を伝え、医師が状態を確認する。
5. 検査・処置：必要に応じて採血、レントゲン、超音波検査などを受ける。
6. 診断と説明：検査結果や今後の治療方針について説明を受ける。
7. 会計・処方：窓口で費用を支払い、必要に応じて処方箋を受け取る。

医療機関によっては、診察前に検査を行ったり、検査結果が出るまで診察を待ったりする場合もあります。また、院内処方と院外処方の違いによって、薬を受け取る場所も変わります。

初診では問診票の記入や過去の病歴の確認に時間がかかることがあるため、予約時刻より少し早めに到着しておくと安心です。

【何科を受診すればいい？】症状に応じた診療科の選び方

症状が出ている身体の部位を基準に考える

医療機関を受診するときに迷いやすいのが、どの診療科を選べばよいかという問題です。

症状がはっきりしている場合は、その症状や身体の部位を専門とする診療科を選ぶ方法があります。

• 内科：発熱、せき、倦怠感、頭痛、生活習慣病など。
• 整形外科：骨折、捻挫、関節痛、腰痛、肩の痛みなど。
• 皮膚科：湿疹、発疹、かゆみ、にきび、皮膚の炎症など。
• 眼科：目の痛み、充血、視力低下、目のかすみなど。
• 耳鼻咽喉科：耳の痛み、鼻水、鼻づまり、のどの痛み、めまいなど。
• 消化器内科：胃痛、腹痛、下痢、便秘、胃腸の不調など。
• 婦人科：月経不順、月経痛、不正出血など。
• 小児科：子どもの発熱、せき、腹痛、発疹など。
• 歯科：歯の痛み、歯ぐきの腫れ、虫歯、口腔内のトラブルなど。

ただし、同じ症状でも原因によって適切な診療科が異なることがあります。例えば腹痛は消化器系の病気だけでなく、泌尿器科や婦人科などの診療が必要になる場合もあります。

症状だけで原因を決めつけず、判断に迷う場合は内科などの総合的に診療できる医療機関に相談する方法があります。

症状が複数ある場合はかかりつけ医に相談する

発熱、頭痛、倦怠感など複数の症状が同時に現れている場合、最初から専門診療科を特定するのが難しいことがあります。

そのようなときに役立つのが、かかりつけ医です。

厚生労働省によると、かかりつけ医は日常的な健康相談や体調不良の際に、まず相談できる身近な医師を指します。必ずしも内科医である必要はなく、患者自身が信頼できると考える医師がかかりつけ医になり得ます。

かかりつけ医は、診察の結果に応じて専門的な医療が必要と判断した場合、適切な診療科や病院を紹介する役割も担います。

医療情報ネットで受診先を探す方法

受診先を探す際には、厚生労働省が提供する「医療情報ネット（ナビイ）」も活用できます。

医療情報ネットでは、全国の病院、診療所、歯科診療所などを検索でき、所在地や診療科目、受付時間、対応できる医療機能などを確認できます。

現在診療中の医療機関や休日・夜間に対応する医療機関を探す機能もあります。急な体調不良で受診先を探す場合にも役立つ公的な情報サービスです。

診療科だけでなく、初診を受け付けているか、予約が必要か、希望する検査に対応しているかも確認してから受診先を決めるとよいでしょう。

【紹介状なしでも受診できる？】費用と健康保険の仕組みを2026年版で解説

紹介状なしで受診することは可能

紹介状とは、現在診療を受けている医療機関の医師が、別の医療機関での診察や専門的な検査が必要と判断した際に作成する診療情報提供書です。

患者の症状、これまでの検査結果、診断内容、治療経過、処方薬などが記載され、紹介先の医師が診療情報を把握するために使用します。

紹介状がなくても、多くのクリニックや病院では受診できます。ただし、一定規模以上の病院や紹介受診重点医療機関などでは、紹介状を持たずに受診した場合、通常の保険診療の自己負担とは別に「特別の料金」が原則として必要になります。

厚生労働省が定める制度の背景には、特定の大病院に外来患者が集中することを避け、地域の診療所や中小病院と専門的な医療機関の役割分担を進める目的があります。

紹介受診重点医療機関は、手術や化学療法、高度な医療設備を必要とする外来などに重点を置く医療機関です。紹介状がなくても受診自体は可能ですが、特別の料金が発生する場合があります。

なお、救急患者など制度上の徴収対象外となるケースもあります。対象となる条件や具体的な金額は医療機関によって異なるため、受診前に確認してください。

受診費用は初診料・再診料だけでは決まらない

病院で支払う医療費には、診察料だけでなく、検査料、画像診断料、処置料、薬剤料などが含まれることがあります。

保険診療の場合、医療行為ごとに診療報酬点数が設定されており、原則として1点を10円として医療費が計算されます。

2026年度の診療報酬改定では、2026年6月1日から医科の初診料は291点、再診料は76点となりました。再診料は従来の75点から1点引き上げられています。

例えば、基本点数だけを単純計算した場合、3割負担の人の初診料相当額は873円、再診料相当額は228円です。ただし、これは基本点数だけの計算であり、実際の窓口支払額ではありません。各種加算、検査、処置、薬剤などによって合計金額は変わります。

年齢によって異なる健康保険の自己負担割合

保険診療の窓口負担割合は、年齢や所得などによって異なります。

• 義務教育就学前の子ども：原則2割。
• 義務教育就学後から69歳まで：原則3割。
• 70歳から74歳まで：原則2割。現役並み所得者は3割。
• 75歳以上：原則1割。一定以上の所得がある人は2割、現役並み所得者は3割。

実際の負担割合は、加入する医療保険制度や所得区分によって決まります。また、自治体による子ども医療費助成などが適用される場合もあります。

高額な医療費が発生した場合には、高額療養費制度によって自己負担額に上限が設けられています。上限額は年齢や所得区分によって異なります。

これらの自己負担割合については、厚生労働省が公表している医療保険制度の案内で確認できます。

保険診療と自由診療の違い

受診費用を理解するうえでは、保険診療と自由診療の違いも押さえておく必要があります。

保険診療は、健康保険制度の対象となる医療行為を受けるもので、年齢や所得に応じた自己負担割合が適用されます。

一方、自由診療は健康保険が適用されない医療サービスであり、原則として費用を全額自己負担します。

例えば、一般的な病気やけがの診察・治療は保険診療の対象となることが多い一方、美容目的の施術などは自由診療となる場合があります。

ただし、同じ医療機関で受ける診療でも、治療の目的や内容によって保険適用の可否が異なります。受診前に料金体系や保険適用の条件を確認しておくと、会計時の予想外の負担を避けやすくなります。

【受診する目安】病院に行くべき症状と様子を見てよい場合の考え方

症状が続く、悪化する、日常生活に支障がある場合

受診するタイミングは、症状の種類や強さ、年齢、持病の有無などによって異なります。

一般的には、次のような状況が受診を検討する目安になります。

• 発熱やせき、のどの痛みなどが続いている。
• 頭痛や腹痛などの痛みが繰り返し発生する。
• 症状が徐々に強くなっている。
• 食事や睡眠、仕事、学校生活に影響が出ている。
• 原因が分からない体重減少や強い倦怠感がある。
• 皮膚や身体に普段と異なる変化が現れている。
• 健康診断や検診で再検査・精密検査を指示された。
• 持病の症状が変化したり、薬の効果が感じられなくなったりしている。

症状が軽くても、繰り返し発生する場合や長く続く場合には、医療機関で原因を確認することが大切です。

また、糖尿病、高血圧、心臓病などの持病がある人、妊娠中の人、高齢者、乳幼児などは、一般的な目安だけで判断せず、早めに医療機関へ相談することが望まれます。

緊急性が高い症状は通常の外来受診を待たない

体調不良の中には、通常の診療時間まで待たずに救急対応が必要な症状もあります。

厚生労働省が案内する緊急性の高い症状には、次のようなものがあります。

• 突然の激しい頭痛。
• 急な息切れや呼吸困難。
• 胸の中央が締め付けられるような痛みが続く。
• 顔の片側が動きにくい、しびれる。
• 突然、ろれつが回らなくなる。
• 片方の腕や足に突然力が入らなくなる。
• 意識がもうろうとする、反応が鈍くなる。
• 突然の激しい腹痛や大量の出血。

こうした症状が現れた場合は、脳卒中や心臓・血管の重大な病気など、緊急の対応が必要な可能性があります。緊急性が高い場合は迷わず119番に連絡してください。

特に、突然の片側の麻痺や言葉の異常、呼吸困難、強い胸痛などは、症状が一時的に改善した場合でも軽視できません。

受診するか迷った場合は電話相談を活用する

救急車を呼ぶほどなのか、すぐに病院へ行くべきなのか判断に迷ったときは、救急相談窓口を利用する方法があります。

代表的なものが救急安心センター事業「#7119」です。

7119では、医師や看護師、相談員などが電話で症状を聞き取り、救急車を呼ぶ必要性や医療機関を受診するタイミングについて助言します。

ただし、#7119は全国一律で利用できるわけではなく、実施地域が限られています。利用できる地域や受付時間を事前に確認してください。

子どもの急な体調不良については、子ども医療電話相談「#8000」が利用できる地域もあります。小児科医師や看護師などから、症状に応じた対応について相談できます。

なお、明らかに緊急性が高い症状がある場合は、電話相談を待たずに119番へ連絡することが優先です。

【受診とはに関するよくある質問（FAQ）】

Q1：受診とは病院に行くだけで成立しますか？

A1：一般的には、病気やけがについて医療機関を利用し、診察や相談などの医療を受けることを指します。単に建物に入ることではなく、医療サービスを受ける行為を意味します。症状が確定していなくても、相談や検査を目的とした受診は可能です。

Q2：受診と診察は同じ意味ですか？

A2：厳密には異なります。受診は医療機関を利用する行為全体を指し、診察は医師が患者の症状や身体の状態を医学的に確認することです。診察は受診に含まれる行為の一つです。

Q3：初診と再診は何が違いますか？

A3：初診は新たな診療を開始するときの診察、再診は継続している診療について再び診察を受けることです。ただし、医療上の初診と診療報酬上の初診料の算定は必ずしも一致しません。

Q4：紹介状がなくても大きな病院を受診できますか？

A4：受診自体は可能です。ただし、一定規模以上の病院や紹介受診重点医療機関などでは、紹介状なしで受診すると通常の自己負担とは別に特別の料金がかかる場合があります。事前に医療機関へ確認することをおすすめします。

Q5：受診するときに保険証は必要ですか？

A5：2026年現在は、マイナ保険証または資格確認書による保険資格の確認が基本です。従来の健康保険証は原則として有効期限が終了しており、2026年7月末で暫定的な利用措置も終了しています。

Q6：受診費用は初診と再診でどれくらい違いますか？

A6：2026年6月からの医科の基本点数は、初診料291点、再診料76点です。3割負担で単純計算すると、それぞれ873円、228円に相当します。ただし、実際には加算や検査、処置、薬剤などが加わるため、窓口での支払額は異なります。

Q7：症状が軽くても受診してよいですか？

A7：問題ありません。症状が軽くても、長く続く場合や繰り返す場合、日常生活に影響する場合は医療機関に相談できます。病気かどうか分からない段階でも、専門家に確認してもらうことは受診の大切な目的です。

まとめ：受診の意味を理解して適切なタイミングで医療機関を利用しよう

受診とは、病気やけが、身体の不調について医療機関を利用し、診察や相談、検査、治療などを受けることです。

診察は医師による医学的な確認、通院は医療機関に継続的に通うことを意味します。また、初診は新たな診療の開始、再診は継続中の診療における再度の診察を指します。

受診するときは、症状に応じた診療科を選び、受付時間や予約の必要性を確認しておくとスムーズです。2026年現在は、マイナ保険証または資格確認書を用意し、必要に応じて紹介状やお薬手帳、検査結果なども持参しましょう。

医療費については、保険診療の自己負担割合や初診料・再診料の仕組みを理解しておくことが大切です。紹介状なしで大病院を受診する場合には、別途特別の料金が発生する可能性もあります。

最も大切なのは、受診を必要以上に先延ばしにしないことです。症状が続く、悪化する、日常生活に支障が出るといった変化があれば医療機関に相談しましょう。緊急性の高い症状が現れた場合は119番を利用するなど、状況に応じた対応が必要です。

受診の意味や手続きを正しく理解しておけば、体調に変化があったときにも落ち着いて医療機関を利用できます。自分の症状に合った受診先を選び、適切なタイミングで必要な医療につなげることが、健康を守る第一歩です。

主な公的根拠： 厚生労働省「令和8年度診療報酬改定」「医療費の窓口負担割合」「資格確認方法について」「紹介受診重点医療機関」「上手な医療のかかり方」、医療情報ネット（ナビイ）。

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