S&P500とは？2026年最新の構成銘柄・上位比率と投資リスクを徹底解説

「えすぴー500」と検索している人が知りたいのは、S&P500がどのような株価指数なのか、なぜ世界中の投資家から注目されているのか、そして2026年現在も長期投資の対象として有力なのかという点ではないだろうか。S&P500は、米国を代表する大型企業約500社で構成される株価指数であり、米国株式市場の動向を把握する代表的な指標として利用されている。NVIDIA、Apple、Microsoft、Amazon、Alphabetなど、世界経済に大きな影響を与える企業が組み入れられていることも特徴だ。

2026年10月30日時点のS&P Dow Jones Indicesの公式データでは、S&P500の指数値は7,580.07ポイント。年初来の価格リターンはプラス10.73％、配当を含むトータルリターンはプラス11.77％となっている。一方、上位10銘柄の構成比率は37.3％に達しており、500社に分散されているというイメージだけでは見落としやすい集中リスクも存在する。構成銘柄、指数の計算方法、過去の運用実績、NASDAQ100や日経平均との違い、新NISAでの活用方法まで、2026年の最新資料を基に解説する。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 基本知識：S&P500は米国の主要大型企業約500社を対象とし、米国株式市場の時価総額のおよそ80％をカバーする代表的な指数。
• 2026年最新動向：2026年10月30日時点で上位10銘柄の構成比率は37.3％。大型テクノロジー企業への集中が特徴になっている。
• 投資判断：長期的な資産形成に利用できる一方、米国株への偏り、為替変動、株価下落、信託報酬などを考慮する必要がある。

【まず基本を理解】S&P500とは何か？米国経済を代表する株価指数の正体

S&P500とは、米国の株価指数算出会社であるS&P Dow Jones Indicesが算出する株価指数だ。正式名称は「S&P 500」。米国市場に上場する代表的な大型企業を選定し、その株価の動きを指数として表している。

1957年3月4日に現在の形で算出が始まり、米国大型株市場を測る代表的なベンチマークとして定着した。S&P Dow Jones Indicesの説明では、対象となる企業は米国株式市場で利用可能な時価総額のおよそ80％をカバーする。

ここで理解しておきたいのは、S&P500は単純に米国企業を500社集めた名簿ではないということだ。企業の規模、流動性、財務状況、浮動株などを考慮し、指数委員会が採用銘柄を選定する仕組みになっている。

米国を代表する企業が組み入れられる

S&P500には、世界的な知名度を持つ企業が数多く含まれている。

• NVIDIA：AI向け半導体やデータセンター関連事業で存在感を持つ企業。
• Apple：iPhoneやMacなどの製品・サービスを展開するテクノロジー企業。
• Microsoft：Windows、Microsoft 365、クラウドサービスなどを展開する企業。
• Amazon：EC事業とクラウドコンピューティング事業を展開する企業。
• Alphabet：Google検索、YouTube、クラウドなどを手掛ける企業。
• Broadcom：半導体やインフラソフトウェアを手掛ける企業。
• Meta Platforms：FacebookやInstagramなどを運営する企業。
• Tesla：電気自動車やエネルギー関連事業を展開する企業。
• Micron Technology：メモリー半導体を手掛ける企業。
• Eli Lilly：医薬品を中心に事業を展開する製薬企業。

これらの企業は、テクノロジーだけでなく、消費、医療、金融、通信など、さまざまな産業とつながっている。ただし、指数全体の値動きに対する影響力は均等ではない。企業の規模が大きいほど、指数への影響も大きくなる。

「500社」と「503銘柄」はなぜ違うのか

2026年10月30日時点のS&P Dow Jones Indicesの公式ページでは、構成銘柄数が503と表示されている。一方、指数の名称はS&P500のままだ。

これは、500社という企業数と、指数に組み入れられる株式の銘柄数が必ずしも一致しないためだ。例えばAlphabetには議決権などの異なる複数の株式クラスがあり、Class AとClass Cがそれぞれ指数に組み入れられている。

したがって、S&P500を説明するときは「米国の主要企業500社を対象とする指数」と理解するのが適切だ。503という数字は、複数の株式クラスを含めた構成銘柄数として区別できる。

【2026年最新データ】S&P500構成銘柄一覧と上位10銘柄の構成比率

2026年のS&P500を分析するうえで、特に注目したいのが上位企業の存在感だ。指数全体は500社規模で構成されているものの、実際の値動きは時価総額の大きな企業に左右されやすい。

2026年10月時点の指数データ

S&P Dow Jones Indicesが公表した2026年10月30日時点のデータでは、S&P500の主な特徴は次のとおりとなっている。

• 指数値：7,580.07ポイント
• 構成銘柄数：503
• 最大構成銘柄の指数ウェイト：7.7％
• 上位10銘柄の合計構成比率：37.3％
• 情報技術セクターの構成比率：37.4％
• 金融セクターの構成比率：12.2％
• ヘルスケアセクターの構成比率：10.3％

特に目を引くのが、上位10銘柄だけで指数全体の37.3％を占めている点だ。単純計算すると、残りの約490銘柄で約62.7％を占める構造になっている。

これは、S&P500が500社に均等に資金を配分する指数ではないことを示している。大型企業の株価が上昇すれば指数全体を押し上げやすく、反対に大型企業が急落すれば、ほかの企業の株価が比較的安定していても指数全体が下落する可能性がある。

上位10銘柄はどの企業なのか

2026年10月28日時点のState StreetのSPDR S&P500 ETF（SPY）の指数連動保有データでは、上位には次の企業が並んでいる。

1. NVIDIA
2. Apple
3. Microsoft
4. Amazon
5. Alphabet Class A
6. Broadcom
7. Alphabet Class C
8. Meta Platforms
9. Tesla
10. Micron Technology

この一覧で注意したいのが、Alphabetが2つの株式クラスで登場している点だ。企業グループとしては同一であり、10銘柄をそのまま10社と数えることはできない。

また、構成銘柄の順位や比率は株価の変動によって日々変わる。2026年9月末の公式構成銘柄一覧ではEli Lillyも上位10銘柄に入っていたが、10月28日のSPY保有データではMicron Technologyが上位に入っている。これは指数の構成が固定された名簿ではないことを示す一例だ。

なお、個別銘柄のウェイトと上位10銘柄の合計比率は、集計日や対象データによって異なる。最新の投資判断では、S&P Dow Jones Indicesの指数データと、連動ETFの保有明細を区別して確認したい。

情報技術セクターへの集中が示すもの

2026年10月30日時点で、情報技術セクターはS&P500全体の37.4％を占める。金融やヘルスケアなどにも投資先は広がっているが、指数の動きにはテクノロジー関連企業の影響が強く表れる。

AI関連投資、半導体需要、クラウドサービス、データセンターへの設備投資などが拡大すれば、主要構成企業の業績や株価を通じて指数全体に影響する。一方、AI関連企業の成長期待が後退したり、設備投資の採算性が疑問視されたりすれば、指数全体の下落につながる可能性もある。

2026年10月30日の米国市場では、AI関連企業の高い株価評価や設備投資への懸念が報じられ、S&P500は前日比1.82％下落した。AP通信も同日の米国株市場について、テクノロジー企業をめぐる警戒感が広がったと伝えている。大型企業への集中は、成長の恩恵を受ける可能性と、同じ方向に下落するリスクの両方を生む。

【指数の仕組みを解説】時価総額加重方式と構成銘柄の入れ替えルール

S&P500の特徴を理解するために欠かせないのが、時価総額加重方式だ。これは、企業の時価総額を基準として、各企業が指数全体に占める割合を決める計算方法である。

時価総額加重方式とは？

企業の時価総額は、基本的に株価と発行済み株式数を掛け合わせて計算する。ただし、S&P500では市場で実際に流通している株式を反映するため、浮動株調整後の時価総額を利用している。

計算の考え方は次のとおりだ。

指数ウェイト＝各企業の浮動株調整後時価総額÷構成企業全体の浮動株調整後時価総額

例えば、ある企業の指数ウェイトが8％なら、その企業の株価変動は、ほかの条件が同じ場合、指数全体に対して相対的に大きな影響を与える。

この仕組みには、時価総額の大きな企業の成長を指数に反映しやすいという利点がある。株価が上昇して企業の時価総額が拡大すれば、その企業の指数内での比率も大きくなりやすい。

一方、株価が下落して時価総額が縮小すれば、指数内の比率も低下する。つまり、投資家が個別企業を選ばなくても、指数そのものが市場規模の変化をある程度反映する仕組みになっている。

構成企業はどのように選ばれるのか

S&P500への採用は、時価総額の大きさだけで自動的に決まるわけではない。S&P Dow Jones Indicesの公式メソドロジーでは、財務健全性、浮動株、流動性、企業の種類、企業規模などの条件が示されている。

採用の最終判断を担うのは、S&P Dow Jones Indicesの米国株式指数委員会だ。市場の産業構成やセクターのバランスも考慮されるため、単純な時価総額ランキングの上位500社がそのまま採用されるわけではない。

また、指数の定期的な見直しは3月、6月、9月、12月の四半期ごとに行われる。企業の合併、上場廃止、財務状況の変化などに応じて、定期見直し以外のタイミングで変更が生じる場合もある。

この仕組みは、米国経済の産業構造が変わるにつれて、指数の構成も変化していくことを意味する。かつて市場を代表した企業が縮小し、新しい成長企業が台頭すれば、指数の顔ぶれも徐々に変わっていく。

【過去リターンを検証】S&P500は長期投資でどのような成績を残したのか

S&P500が長期投資の対象として選ばれる理由の一つは、過去の長期間にわたる株式市場の成長を反映してきたことだ。ただし、投資成果を検証するときは、株価だけのリターンと配当を含めたトータルリターンを区別する必要がある。

2026年10月30日時点の運用実績

S&P Dow Jones Indicesの2026年10月30日付の指数リターン資料によると、配当を含むS&P500のトータルリターンは次のようになっている。

• 年初来：＋11.77％
• 過去1年間：＋12.11％
• 過去3年間：年率換算＋23.40％
• 過去5年間：年率換算＋12.06％
• 過去10年間：年率換算＋15.44％

これらは米ドルベースの指数実績であり、実際の日本円建て投資信託の収益率とは異なる。信託報酬、為替変動、税金なども反映されていない。

特に過去10年間の年率15.44％という数字は、毎年15.44％ずつ上昇したという意味ではない。10年間の複利成長率を年率換算したものであり、実際には大きく上昇する年もあれば、下落する年もある。

価格リターンとトータルリターンの違い

2026年10月30日時点のS&P500の年初来価格リターンは10.73％だった。一方、配当を含むトータルリターンは11.77％となっている。

この差は、構成企業が支払う配当の影響を示している。株価の上昇だけを確認すると、配当による収益を見落とすことになる。

長期投資を評価するときは、配当込みのトータルリターンを確認することが大切だ。投資信託によっては配当をファンド内部で再投資するため、投資家が受け取る分配金の有無だけでは運用成果を比較できない。

過去の好成績が将来も続くとは限らない

長期的な実績が良好であっても、S&P500は株式指数である以上、元本が保証されているわけではない。

景気後退、金融引き締め、企業収益の悪化、地政学的リスクなどが重なれば、指数が大きく下落することもある。過去の金融危機や急激な市場調整が示すように、長期投資でも一時的な含み損を避けることはできない。

また、過去10年間の成績には、米国の大型テクノロジー企業が大きく成長した時期が含まれている。今後も同じ企業群が同じ速度で成長する保証はない。過去のリターンを将来の期待収益率としてそのまま利用するのは避けたい。

【NASDAQ100・日経平均と比較】S&P500との違いは構成企業と計算方法

S&P500とよく比較される指数に、NASDAQ100と日経平均株価がある。いずれも株式市場の動向を把握するための代表的な指数だが、対象企業や計算方法は異なる。

特に重要なのは、S&P500が米国大型株市場全体を広く捉える設計であるのに対し、NASDAQ100はNASDAQ上場企業のうち金融企業を除く大型企業を対象とし、日経平均は日本の代表的な225銘柄を株価平均型で計算している点だ。

3つの指数の特徴を一覧で比較

※NASDAQ100の構成・算出方法はNASDAQの公式資料、日経平均の構成・計算方式は日経インデックスおよび日本取引所グループの説明、S&P500の情報はS&P Dow Jones Indicesの公式資料に基づく。

S&P500とNASDAQ100は何が違う？

NASDAQ100は、NASDAQ市場に上場する大型非金融企業100社を対象とする指数だ。NASDAQの公式説明によると、修正時価総額加重方式を採用しており、金融企業は原則として構成対象に含まれない。

Microsoft、Apple、NVIDIA、Amazonなど、S&P500と共通する企業も多い。しかし、S&P500よりも成長企業やテクノロジー関連企業への投資比重が高くなりやすい。

そのため、AIや半導体などの成長分野が市場をけん引する局面ではNASDAQ100が強い値動きを示す可能性がある。一方、金利上昇や成長期待の後退で大型グロース株が売られる局面では、下落の影響が大きくなる場合もある。

なお、NASDAQ100は単純なテクノロジー株指数ではない。消費関連、ヘルスケア、通信などの企業も含まれる。

S&P500と日経平均は計算方式が異なる

日経平均株価は、日本経済新聞社が算出・公表する日本の代表的な株価指数で、東京証券取引所プライム市場の銘柄から選定された225銘柄で構成されている。

最大の違いは計算方法だ。S&P500が時価総額を基準に企業の影響力を決めるのに対し、日経平均は株価平均型を採用している。つまり、株価の高い銘柄ほど指数に大きな影響を与えやすい。

日本取引所グループの指数に関する解説でも、日経平均の株価平均型と時価総額加重型の違いが説明されている。

また、S&P500は米国企業、日経平均は日本企業を対象としているため、為替、金融政策、企業業績、国内外の景気動向など、値動きを左右する要因も異なる。

どちらか一方が常に優れているわけではない。投資家が米国大型企業の成長を重視するのか、日本企業への投資を重視するのかによって、指数の役割は変わる。

【新NISA・投資信託】S&P500に投資する際のおすすめの選び方と注意点

日本の個人投資家がS&P500に投資する方法として一般的なのが、S&P500に連動する投資信託やETFを購入する方法だ。特に新NISAのつみたて投資枠を活用した長期積立では、S&P500連動型の投資信託が選択肢になっている。

S&P500連動型の代表的な投資信託

2026年10月23日更新の金融庁のつみたて投資枠対象商品一覧には、S&P500を対象指数とする複数の投資信託が掲載されている。代表的な商品としては、次のようなものがある。

• eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）：三菱UFJアセットマネジメントが運用する低コスト志向のインデックスファンド。
• SBI・V・S&P500インデックス・ファンド：米国のVanguard S&P500 ETFなどを通じてS&P500への連動を目指すファンド。
• たわらノーロード S&P500：アセットマネジメントOneが運用するS&P500連動型のインデックスファンド。
• 楽天・プラス・S&P500インデックス・ファンド：楽天投信投資顧問が運用するS&P500連動型のファンド。
• iFree S&P500インデックス：大和アセットマネジメントが運用するS&P500連動型の商品。

これらは投資対象とする指数が共通していても、運用方法、実質的なコスト、純資産総額、売買の仕組みなどが異なる。商品名にS&P500と書かれているだけで、すべて同じ運用条件になるわけではない。

S&P500の信託報酬を比較するポイント

投資信託を選ぶ際に確認したいのが信託報酬だ。信託報酬は保有期間中に継続して発生する費用であり、長期間運用するほど収益への影響が積み重なる。

例えば、eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）は、2025年1月25日適用の料率改定で、純資産総額1兆円未満の部分に対する信託報酬率が税込年0.08140％となった。純資産総額の規模に応じて段階的に料率が引き下げられる仕組みも導入されている。

SBI・V・S&P500インデックス・ファンドについては、SBIアセットマネジメントが公表する費用説明で、投資対象ETFの費用などを含めた実質的な負担が年0.0938％程度とされている。

ただし、この2つの数値は単純に同じ条件で比較できるわけではない。信託報酬と実質的な負担では算入する費用の範囲が異なるためだ。

実際に比較するなら、次の項目を確認したい。

• 税込みの信託報酬率
• 投資対象ETFなどを含めた実質的な運用コスト
• 運用報告書に記載された総経費率
• ベンチマークとの連動精度
• 純資産総額と資金流出入の状況
• 購入・換金時の手数料や取引条件

特に見落とされやすいのが、信託報酬以外の費用だ。監査費用、売買委託手数料、保管費用なども運用コストに影響するため、目論見書や運用報告書を確認することが望ましい。

新NISAでS&P500に投資できる？

S&P500連動型の投資信託には、新NISAのつみたて投資枠の対象となっている商品がある。金融庁の2026年10月23日更新の対象商品一覧にも、eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）、SBI・V・S&P500インデックス・ファンド、たわらノーロード S&P500などが掲載されている。

2026年時点の新NISAの年間投資枠は、つみたて投資枠が120万円、成長投資枠が240万円。両枠を合わせた年間投資上限額は360万円となる。

非課税保有限度額は合計1,800万円で、成長投資枠だけで利用できる上限は1,200万円だ。NISA口座内で対象商品を保有し、制度上の条件を満たす場合、売却益や対象となる配当等が非課税になる。

ただし、NISAを利用したからといって投資信託の値下がりが防げるわけではない。非課税制度は税制面の優遇であり、株価下落や為替変動のリスクは通常の投資と同じように存在する。

日本人投資家が注意したい為替リスク

日本円でS&P500連動型の投資信託を購入する場合、重要になるのが米ドルと円の為替変動だ。

米国株が上昇しても、円高が進めば円換算した資産価値は目減りする可能性がある。反対に、米国株の上昇と円安が同時に進めば、円換算の運用成果が押し上げられる場合もある。

例えば、米国株のドル建て価格が上昇しているにもかかわらず、ドルに対して円が大きく上昇すれば、日本円ベースでは利益が小さくなったり、損失になったりすることもある。

為替ヘッジありの商品を選ぶ方法もあるが、ヘッジにはコストが発生する場合があり、ヘッジありの商品が必ずしも有利とは限らない。長期投資では、為替変動を受け入れるのか、為替リスクを抑える設計を重視するのかを考える必要がある。

500社に分散していても集中リスクは残る

S&P500の大きな魅力は、1つの投資信託を通じて多数の企業に投資できる点だ。個別企業の倒産や業績悪化による影響を、複数企業への投資によって分散できる。

しかし、500社に投資しているからといって、完全に分散されたポートフォリオになるわけではない。

2026年10月30日時点で、上位10銘柄の構成比率は37.3％。情報技術セクターだけでも37.4％を占めている。さらに、S&P500は米国大型株を対象とする指数であり、日本株、新興国株、小型株、債券などを幅広く含む世界分散型の指数ではない。

そのため、S&P500だけを保有する場合、企業数は多くても投資地域や企業規模、資産クラスの面では偏りが残る。

リスクを抑えたい場合は、全世界株式型の投資信託、日本株、債券などを組み合わせる方法も考えられる。ただし、複数のファンドを保有していても、組入銘柄が重複していれば分散効果は想定より小さくなる。

例えば、S&P500とNASDAQ100を組み合わせても、両指数にはNVIDIA、Apple、Microsoftなどの共通銘柄が含まれる。ファンドの本数を増やすことと、投資先のリスクを分散することは同じではない。

【プロの結論】S&P500に向いている人・慎重に検討したい人の判断基準

S&P500を評価する際に重要なのは、過去のリターンだけではなく、投資家自身の資産形成の目的とリスク許容度だ。優れた指数であっても、すべての人に適した投資先になるわけではない。

S&P500が投資候補になりやすい人

• 米国の大型企業の成長を長期的に取り込みたい人。
• 個別株を選ぶ時間や知識が十分ではなく、指数連動型の運用を希望する人。
• 短期的な株価下落があっても、長期保有を継続できる人。
• 低コストのインデックスファンドを利用して資産形成したい人。
• 米国株への投資比率を理解したうえで、ほかの資産と組み合わせられる人。

S&P500だけに投資することを慎重に考えたい人

• 数年以内に使う予定の資金を運用しようとしている人。
• 元本割れを避けたい人。
• 円高による資産価値の低下を受け入れられない人。
• 米国の大型テクノロジー企業への集中を避けたい人。
• 米国以外の国や地域にも均等に近い形で投資したい人。

判断のポイントは「500社」ではなく投資対象の中身

S&P500は、米国企業約500社に分散投資できる指数として知られている。しかし、指数の実態を理解するには、企業数だけでなく、時価総額の大きな企業がどれだけの割合を占めるのかを見る必要がある。

2026年10月時点では、上位10銘柄が37.3％を占め、情報技術セクターが37.4％を占めている。この数字から読み取れるのは、S&P500が米国経済全体を均等に表しているのではなく、米国の大型上場企業の市場価値を反映する指数だということだ。

また、投資信託を選ぶ際は、信託報酬の低さだけで判断しないことも重要だ。総経費率、ベンチマークとの連動性、為替ヘッジの有無、純資産総額などを合わせて比較したい。

長期投資であっても、生活防衛資金を確保し、株価が下落したときに売却を迫られない資金計画を立てることが基本となる。

【S&P500に関するよくある質問（FAQ）】

Q1：S&P500とは簡単にいうと何ですか？
A1：米国を代表する大型企業約500社の株価を基に算出される株価指数です。時価総額の大きな企業ほど指数への影響力が大きく、米国大型株市場の動向を把握するために利用されています。

Q2：S&P500の上位10銘柄は何ですか？
A2：2026年10月下旬の上位銘柄には、NVIDIA、Apple、Microsoft、Amazon、Alphabet、Broadcom、Meta Platforms、Tesla、Micron Technologyなどがあります。構成順位や比率は株価によって変化します。また、Alphabetのように複数の株式クラスが別々に計上される場合があります。

Q3：S&P500とNASDAQ100はどちらがよいですか？
A3：投資対象の特徴が異なるため、目的によって判断が変わります。S&P500は米国の複数産業に幅広く投資する指数であり、NASDAQ100はNASDAQ上場の大型非金融企業を中心とする指数です。成長企業への投資比重や集中リスクを比較して選ぶことが大切です。

Q4：S&P500は新NISAで購入できますか？
A4：はい。金融庁の対象商品一覧に掲載されているS&P500連動型投資信託は、つみたて投資枠で購入できます。成長投資枠の対象商品もありますが、商品ごとに確認が必要です。

Q5：S&P500は長期保有すれば必ず利益が出ますか？
A5：いいえ。過去の長期的な上昇実績はありますが、将来の利益は保証されません。景気後退、企業業績の悪化、金利上昇、為替変動などによって損失が発生する可能性があります。

Q6：S&P500だけに投資しても十分に分散できますか？
A6：企業数という面では幅広く分散されていますが、米国株への地域的な集中や大型企業への構成比率の偏りがあります。世界株式、債券、日本株などを組み合わせることで、異なるリスク要因を取り入れる方法もあります。

まとめ：S&P500の2026年最新データから考える失敗しない投資判断

S&P500は、米国を代表する大型企業約500社を対象とする株価指数であり、米国株式市場の動向を把握するうえで重要な役割を担っている。2026年10月30日時点では指数値7,580.07ポイント、年初来の配当込みリターンはプラス11.77％となっており、過去10年間の年率トータルリターンも15.44％という実績を示している。

一方、上位10銘柄が指数全体の37.3％を占めることや、情報技術セクターの比率が37.4％に達していることから、500社という数字だけでは分からない集中リスクも見えてくる。

NASDAQ100との比較では成長企業への投資比重、日経平均との比較では対象市場と計算方式の違いを理解することが大切だ。また、新NISAを利用する場合も、信託報酬、実質コスト、為替リスク、投資期間を確認する必要がある。

2026年のS&P500を判断するうえで重要なのは、過去の好成績だけを根拠に投資するのではなく、指数の構造とリスクを理解することだ。米国企業の長期的な成長を取り込みたい人にとって有力な選択肢になり得る一方、米国市場だけに資産を集中させることが自分の投資方針に合っているかは、別途検討したい。

指数の構成や上位銘柄は今後も変化する。定期的に公式データを確認し、資産配分と投資目的を見直しながら運用することが、長期的な資産形成を考えるうえでの基本となる。

主な参照資料・データ基準

- S&P Dow Jones Indices：S&P500公式指数データ、2026年10月30日現在の構成比率・パフォーマンス・算出方法。
- State Street Global Advisors：SPDR S&P500 ETFの2026年10月28日保有銘柄データ。
- Nasdaq：NASDAQ100の構成・算出方法に関する2026年8月の公式解説。
- 日本取引所グループ・日経インデックス：日経平均の算出方式と構成ルール。
- 金融庁・国税庁：2026年のNISA対象商品一覧と制度概要。
- 三菱UFJアセットマネジメント・SBIアセットマネジメント：投資信託の費用資料。
- AP通信：2026年10月30日の米国株市場動向。

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