榊原定征の現在は？2026年11月退任と飯島彰己への交代、経歴・実績を徹底解説

榊原定征（さかきばら・さだゆき）氏は、東レの社長、日本経済団体連合会（経団連）会長を歴任し、2022年12月5日に日本野球機構（NPB）の第15代コミッショナーに就任した経営者・財界人です。1943年3月22日生まれで、2026年11月1日現在の年齢は83歳。現在もNPBコミッショナーを務めていますが、2期4年の任期満了に伴い、2026年11月限りで退任する予定です。

後任には、三井物産元社長の飯島彰己氏が内定しています。2026年9月16日の12球団オーナー会議で後任人事が承認され、11月18日のオーナー会議で正式決定、12月7日付で第16代コミッショナーに就任する予定と報じられています。東レ時代の経営改革から経団連会長としての活動、NPBで進めたセ・リーグDH制や長嶋茂雄賞の創設まで、その経歴と実績を振り返ります。

📌【この記事の重要ポイントまとめ】

- 経歴： 名古屋大学大学院修了後、東レに入社。社長、経団連会長を経てNPB第15代コミッショナーに就任。
- 2026年の現在： 11月限りでコミッショナーを退任予定。後任は三井物産元社長の飯島彰己氏。
- 主な実績： 東レの経営改革、セ・リーグの2027年DH制導入、長嶋茂雄賞の創設など。
- 今後： 退任後はNPB顧問に就任すると報じられており、球界の改革は次の体制へ引き継がれる。

【2026年最新】榊原定征の現在は？11月退任と飯島彰己への交代

2026年11月1日現在、榊原定征氏はNPBの第15代コミッショナーです。ただし、2期4年の任期が終了するため、同月限りで退任することが決まっています。

今回の交代は、突然の辞任や不祥事による解任ではなく、任期満了に伴うトップ人事です。

後任に決まった飯島彰己氏とは？

2026年9月16日、東京都内で開かれたプロ野球12球団のオーナー会議で、次期コミッショナーに飯島彰己氏が内定しました。

飯島氏は三井物産の元社長・会長で、経団連副会長も経験した経済界の人物です。

今回の人事では、榊原氏の後任として飯島氏が選ばれた背景に、企業経営や国際的な事業展開の経験があることが挙げられています。

報道によると、今後の正式な人事日程は次のとおりです。

- 2026年9月16日：12球団オーナー会議で飯島氏の次期コミッショナー就任が内定
- 2026年10月2日：飯島氏がNPB顧問に就任し、引き継ぎを開始
- 2026年11月：榊原氏がコミッショナーを退任予定
- 2026年11月18日：オーナー会議で飯島氏の人事を正式決定する予定
- 2026年12月7日：飯島氏が第16代コミッショナーに就任する予定

なお、榊原氏については、退任後にNPB顧問へ就任すると報じられています。

なぜ飯島彰己氏が後任に選ばれたのか

選考で重視されたのは、プロ野球の事業拡大、国際化、野球人口の裾野拡大という3つの課題への対応力です。

DeNAの南場智子オーナーは、飯島氏について、これらの課題を解決する経験と力量を備えた適任者であるとの評価を示しています。

飯島氏は1950年9月23日生まれで、2026年11月時点では76歳です。横浜国立大学を卒業後、1974年に三井物産へ入社。2009年に社長、2015年に会長に就任し、2021年から顧問を務めています。

榊原氏と飯島氏に共通するのは、企業経営の第一線で長年経験を積んだ財界出身者であることです。

第14代の斉藤惇氏、第15代の榊原氏に続き、飯島氏も経済界から選ばれるため、3代連続で財界出身のコミッショナーとなります。

この交代は、NPBが競技運営だけでなく、事業としての成長や国際的な競争力を重視していることを示す人事でもあります。

【経歴・年齢・学歴】榊原定征は名古屋大学から東レ社長へ

榊原定征氏は、研究者としてキャリアをスタートさせた人物です。

1943年3月22日、神奈川県横須賀市に生まれ、名古屋大学で応用化学を学びました。大学院修了後は東洋レーヨン（現在の東レ）に入社し、中央研究所で研究開発に携わっています。

企業の研究現場から経営トップへと昇進し、さらに日本を代表する経済団体の会長、プロ野球界のトップへと活動領域を広げてきました。

榊原定征の基本プロフィール

名古屋大学で応用化学を専攻

榊原氏は1965年3月、名古屋大学工学部応用化学科を卒業しました。

さらに1967年3月、同大学大学院工学研究科の修士課程を修了しています。

大学・大学院時代は有機合成化学を専攻し、新しい化合物を生み出す研究に取り組みました。

その後、1967年4月に東洋レーヨンへ入社。中央研究所に配属され、研究開発の現場から社会人としてのキャリアを始めています。

この理系研究者としての経験は、後の東レ経営にもつながっています。

東レが手掛ける炭素繊維や高機能フィルム、水処理膜などの先端材料は、長期的な研究開発と設備投資が必要な分野です。技術の可能性と市場の成長性を理解できることは、同社の経営戦略を進めるうえで大きな強みになりました。

榊原定征の主な経歴・転換点

この経歴で特徴的なのは、研究開発、企業経営、経済団体、スポーツ組織という異なる分野を経験していることです。

特に東レでの約45年間の勤務経験は、榊原氏の経営者としての基盤になっています。

【東レ社長時代の実績】榊原定征が進めた経営改革とは？

榊原氏の経歴を語るうえで欠かせないのが、2002年から2010年まで務めた東レの代表取締役社長時代です。

社長就任当時、東レは主力事業の収益力低下など、経営上の課題を抱えていました。

榊原氏は、コスト構造の見直しだけでなく、先端材料への投資や海外市場の開拓を組み合わせた経営改革を進めました。

プロジェクトNT21による経営改革

東レが2002年4月に始めたのが「プロジェクトNew TORAY21（NT21）」です。

これは、収益力の改善と企業体質の強化を目指す経営改革プロジェクトでした。

榊原氏は社長就任前から改革の取りまとめに関わり、社長就任後はその実行を主導しました。

東レの公式社史によると、改革では経営課題を明確にし、グループ全体で収益改善に取り組む体制を整備しました。

特に注目したいのは、利益改善の目標を単なるコスト削減で終わらせなかったことです。

2003年3月期の連結営業利益は330億円、2004年3月期は568億円となり、NT21で掲げた当初の3年間の利益改善目標を1年前倒しで達成しました。

改革の成果を確認した後には、2004年4月から次の中期経営計画「NT-II」をスタートさせています。

つまり、守りの経営から成長を目指す攻めの経営へと、企業戦略を段階的に転換したのです。

ボーイング787向け炭素繊維事業の拡大

榊原氏の社長時代を象徴するもう一つの実績が、炭素繊維事業です。

東レは2006年、米国ボーイング社と航空機「B787」向け炭素繊維複合材料の長期供給に関する包括契約を締結しました。

契約は2021年までの16年間を対象とし、東レは受注額を総額60億ドル規模と見込んでいました。

航空機の構造材に炭素繊維複合材料を採用すると、機体の軽量化につながります。燃費性能の向上にも関係するため、航空産業にとって重要な技術です。

東レが長期供給契約を獲得したことは、単に一企業の大型受注というだけではありません。日本の素材メーカーが世界の航空機産業において重要な地位を確立する象徴的な出来事でした。

榊原氏自身も、研究開発の経験を持つ経営者として、この事業を重視していました。

東レ時代の実績をどう評価するべきか

榊原氏の経営手腕は、収益改善と成長分野への投資を同時に進めた点にあります。

一方、社長在任期間の後半には、2008年の世界金融危機による需要減少などの影響も受けました。東レの業績が在任中ずっと右肩上がりだったわけではありません。

この点を踏まえると、榊原氏の実績は、短期的な業績数字だけでなく、炭素繊維をはじめとする先端材料事業の長期的な競争力を強化したことにあります。

企業経営において、目先の利益改善と将来の成長投資を両立させた経験は、その後の経団連会長やNPBコミッショナーとしての活動にもつながっています。

【経団連会長からNPBコミッショナーへ】財界での実績と就任の背景

東レの経営トップを経験した榊原氏は、2014年6月3日に日本経済団体連合会の第13代会長に就任しました。

経団連は、日本を代表する企業や業界団体などが参加する経済団体です。政府への政策提言や経済界の意見集約などを担っています。

経団連会長として2014年から2018年まで活動

榊原氏は2014年6月から2018年5月まで経団連会長を務めました。

当時の日本経済は、企業の国際競争力や労働生産性、イノベーションなど、多くの構造的な課題を抱えていました。

榊原氏は製造業出身の経営者として、産業競争力の強化や技術革新、企業の成長力向上などに取り組みました。

会長退任後は経団連名誉会長となっています。

このほか、2025年日本国際博覧会の誘致活動などにも関わり、経済界を代表する立場で活動を続けました。

2020年には、長年にわたる功績に対して旭日大綬章を受章しています。

2022年12月にNPB第15代コミッショナーへ

榊原氏が次に挑戦したのが、プロ野球界の運営です。

2022年7月21日、12球団オーナー会議で次期コミッショナーへの就任が内定しました。

その後、同年12月5日にNPB理事会で選任され、第15代コミッショナーに就任しています。

就任時に掲げた主な課題は次の3つでした。

1. プロ野球の魅力向上
2. NPBの事業拡大
3. グローバリゼーション・国際化の推進

これらは、球団の試合運営だけでなく、プロ野球全体の事業価値を高めるための課題です。

特に国際化については、海外での公式戦開催や海外ファンの獲得などが将来的なテーマとなりました。

2025年には、巨人対阪神戦をソウルやロンドンで開催する構想にも言及しています。ただし、当時の段階では具体的な開催計画が決まっていたわけではありません。

NPB歴代コミッショナーの中での位置づけ

NPBの歴代コミッショナーを見ると、時代ごとに異なる専門分野の人物が球界のトップを担ってきました。

榊原氏の前任は、第14代の斉藤惇氏です。斉藤氏は日本取引所グループの経営トップなどを経験した人物で、2017年11月から2022年11月までコミッショナーを務めました。

榊原氏はその後を引き継ぎ、第15代として2022年12月から2026年11月までの任期を担っています。

そして、次期第16代として飯島彰己氏が就任する予定です。

歴代コミッショナーの流れを見ると、近年は司法・行政関係者だけでなく、企業経営や金融市場に精通した人物が続いている点が特徴です。

【NPBでの実績】セ・リーグDH制、長嶋茂雄賞、野球振興策

榊原氏のコミッショナー在任中には、プロ野球の制度や将来に関わる重要な決定が相次ぎました。

なかでも注目されるのが、セ・リーグのDH制採用と長嶋茂雄賞の創設です。

セ・リーグのDH制は2027年から導入

2025年8月4日、NPBはセントラル・リーグが2027年シーズンから指名打者制（DH制）を採用することを発表しました。

これは、長年続いてきたセ・パ両リーグのルールの違いを解消する大きな制度変更です。

パ・リーグでは1975年からDH制を採用していましたが、セ・リーグでは投手も打席に立つ9人制を維持していました。

この違いは、長年にわたってプロ野球ファンや関係者の間で議論されてきたテーマです。

榊原氏はコミッショナー就任時から、セ・パ両リーグのルール統一を課題の一つに掲げていました。

2025年8月のNPB公式発表でも、今回の決定を野球の将来に向けた前進として評価しています。

DH制の導入には、次のような影響が考えられます。

- 投手が打席に立つ機会がなくなり、投手交代の戦略が変わる
- 打撃専門選手の出場機会が増える
- 選手起用やチーム編成の考え方が変化する
- セ・パ交流戦や日本シリーズでのルールの違いがなくなる

ただし、DH制導入によって野球の面白さがどう変わるかは、実際の試合を通じて評価する必要があります。

長嶋茂雄賞の創設

2025年11月10日、NPBは長嶋茂雄氏の功績を称える「長嶋茂雄賞」の創設を発表しました。

長嶋氏は2025年6月3日に亡くなりましたが、プロ野球の発展に大きく貢献し、多くのファンに愛された人物です。

この賞は、その功績を後世に伝えるとともに、プロ野球の魅力を高めることを目的としています。

対象となるのは、2026年シーズン以降の12球団の野手です。

単純な打率や本塁打数だけではなく、走攻守での活躍、ファンを魅了するプレーなどを総合的に評価する仕組みとなっています。

主な概要は以下のとおりです。

- 対象：NPB12球団の野手
- 評価対象：公式戦およびポストシーズン
- 選考：プロ野球OB選手などで構成する選考委員会
- 表彰：シーズン終了後のNPB AWARDS
- 正賞：記念メダル
- 副賞：賞金300万円

2026年3月には選考委員も決定しました。

この賞の特徴は、数字だけでは測れない野球の魅力や文化的な価値にも光を当てることです。

プロ野球を単なる競技としてではなく、ファンに感動を与える文化として捉える姿勢が表れています。

2026年に浮上した野球振興くじ構想

2026年7月16日の12球団オーナー会議では、スポーツ振興くじの対象にプロ野球を加えることについて、具体的な検討を始める方針が了承されました。

背景にあるのは、野球人口の減少と、将来の野球振興に必要な財源の確保です。

週刊ベースボールなどの報道では、野球人口は2007年の約160万人から2025年には約78万人に減少したと紹介されています。

特に中学校の部活動の地域移行が進むなか、指導者や練習環境を維持するための資金確保が課題となっています。

今回検討されているのは、購入者が試合の勝敗を予想するスポーツベッティングとは異なる、コンピューターが無作為に組み合わせを選ぶ非予想系のくじです。

ただし、2026年7月時点では導入に向けた具体的な検討段階であり、実施が確定したわけではありません。

過去には野球界で賭博問題が起きた経緯もあるため、公正性や透明性を確保できる仕組みづくりが欠かせません。

クライマックスシリーズや国際化にも課題

2026年1月5日の仕事始めでは、榊原氏はクライマックスシリーズ（CS）の制度見直し、MLBとの年俸格差、WBCの放映権問題などにも言及しました。

特にCSについては、レギュラーシーズンで勝率5割未満のチームが進出し、日本一になる可能性をどう考えるかという問題があります。

現行制度のメリットを認めながらも、ファンや関係者が納得できる制度への調整が課題として残っています。

こうした問題は、コミッショナー一人の判断だけで解決できるものではありません。12球団の合意やリーグ間の調整、関係団体との協議が必要です。

榊原氏が退任する2026年11月以降も、これらの課題はNPBの重要なテーマとして残ります。

【評判と実績を検証】榊原定征は何を残したのか？

榊原氏の評価を考える際には、東レ時代の企業経営とNPBでの球界運営を分けて見る必要があります。

両者には共通する特徴があります。それは、既存の仕組みを維持するだけでなく、将来の成長を見据えて制度や事業構造を変えようとした点です。

評価できる3つの実績

1. 東レの収益構造改革

東レ社長時代には、NT21を通じて経営基盤を立て直しました。

特に、研究開発型企業としての強みを生かし、炭素繊維などの先端材料事業を成長させた点は大きな成果です。

ボーイングとの長期供給契約は、その象徴的な出来事でした。

2. プロ野球のルール統一への前進

セ・リーグのDH制採用は、50年以上続いた両リーグの制度の違いを解消する歴史的な決定です。

榊原氏が就任時から掲げていたルール統一という課題が、具体的な制度変更に結びついたことは評価できます。

3. 野球文化の継承と将来への投資

長嶋茂雄賞の創設は、野球界の歴史や文化を次世代へ引き継ぐ取り組みです。

また、野球振興くじの検討は、競技人口の減少という構造的な問題に対して、新たな財源を確保しようとする動きです。

一方で残された課題もある

榊原氏の在任期間中に、すべての課題が解決したわけではありません。

特に次の問題は、今後のNPBに引き継がれる重要なテーマです。

- MLBとの事業規模・年俸格差
- 野球競技人口の減少
- WBCなど国際大会の放映権問題
- クライマックスシリーズの制度見直し
- 海外市場の開拓と国際的なブランド力の向上
- 野球振興くじの実現可能性と公正性

また、DH制についても、制度決定は2025年に行われましたが、実際の導入は2027年です。

そのため、榊原氏の任期中に決まった制度が、どのような成果を生むかは後任の飯島氏にも引き継がれる課題です。

コミッショナーの評価は個人の手腕だけでは決まらない

ここで押さえておきたいのが、NPBの組織構造です。

コミッショナーは日本プロ野球組織の重要な役職ですが、12球団それぞれの経営判断やオーナー会議での合意形成も必要になります。

つまり、企業の社長のようにトップの判断だけで全てを決定できるわけではありません。

その意味で、榊原氏の評価は、本人が提案した政策だけでなく、実際に球団側の合意を形成し、制度として実現させたかどうかによっても変わります。

東レ時代に培った経営改革の経験を球界に持ち込んだ点は特徴的ですが、今後の課題まで含めて評価することが重要です。

【よくある質問】榊原定征に関するFAQ

Q1：榊原定征の年齢は何歳ですか？

A1：1943年3月22日生まれで、2026年11月1日現在83歳です。神奈川県横須賀市出身で、名古屋大学工学部と大学院で応用化学を学びました。

Q2：榊原定征は現在何をしていますか？

A2：2026年11月1日現在、NPB第15代コミッショナーを務めています。ただし、11月限りで任期満了に伴い退任する予定です。退任後はNPB顧問に就任すると報じられています。

Q3：榊原定征の後任は誰ですか？

A3：三井物産元社長の飯島彰己氏です。2026年9月16日のオーナー会議で次期コミッショナーに内定し、11月18日に正式決定、12月7日に第16代として就任する予定です。

Q4：榊原定征は東レで何を成し遂げましたか？

A4：2002年から2010年まで東レの社長を務め、プロジェクトNT21などの経営改革を推進しました。炭素繊維事業の成長やボーイング787向けの長期供給契約などが代表的な実績です。

Q5：セ・リーグのDH制はいつから始まりますか？

A5：2027年シーズンから導入されます。2025年8月にNPBが正式発表しました。榊原氏がコミッショナー就任時から掲げていたセ・パ両リーグのルール統一に関わる大きな改革です。

まとめ：榊原定征の功績と飯島彰己体制への期待

榊原定征氏は、名古屋大学大学院で応用化学を学び、東レの研究開発部門から企業経営のトップへと進んだ人物です。

2002年から2010年までの東レ社長時代には、NT21による経営改革や炭素繊維事業の成長を推進しました。その後、2014年から2018年まで経団連会長を務め、2022年12月にはNPB第15代コミッショナーに就任しました。

プロ野球界では、2027年からのセ・リーグDH制導入や長嶋茂雄賞の創設など、制度と文化の両面に関わる取り組みを進めています。

2026年11月限りでの退任は、2期4年の任期満了によるものです。後任の飯島彰己氏には、野球の国際化、事業拡大、競技人口の裾野拡大という課題が引き継がれます。

榊原氏の功績を評価するうえで重要なのは、企業経営で培った改革の経験を、プロ野球という異なる組織に持ち込んだ点です。

一方、球界にはまだ解決すべき課題が残っています。2027年のDH制導入、野球振興くじの検討、CS制度の見直しなどがどのような結果につながるかは、今後のNPBを左右するポイントです。

榊原定征氏の4年間は、プロ野球の制度改革と将来への投資を進めた期間として位置づけられます。その成果が本当に定着するかどうかは、次の飯島彰己体制における実行力にかかっています。

関連：榊原 郁恵 次男｜榊原 郁恵 息子｜榊原 郁恵 若い 頃