不妊治療で障害のある子が生まれる？後悔を防ぐリスク・費用・相談先を2026年最新データで徹底解説

不妊治療を受けて子どもを授かりたいと考える一方、「体外受精や顕微授精で生まれた子どもは、先天異常や障害のリスクが高くなるのではないか」「治療を選んだことを後悔する日が来るのではないか」と不安を感じる人は少なくありません。特に、女性の年齢が高くなってから治療を始める場合、染色体異常や妊娠・出産に伴うリスク、治療費、出生前検査について、事前に知っておきたいことが増えていきます。

2026年10月現在、日本産科婦人科学会が公表するART統計では、2024年に生殖補助医療によって生まれた子どもは86,473人に達しました。一方、治療による出生児数と、先天異常や障害の発生率は別の指標です。治療を受けたという理由だけで、障害のある子どもが生まれると判断することはできません。2023年の登録データ、2024年の最新統計、出生前検査に関する公的情報をもとに、医学的なリスクと治療後の後悔につながりやすい問題を整理します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：体外受精・顕微授精と先天異常の関係は複雑であり、治療だけを原因とすることはできない。母体年齢や不妊の原因も考慮する必要がある。
• 要点2：2023年のART登録では85,048人、2024年には86,473人の出生児が報告された。ただし、出生数は障害の発生率を示すものではない。
• 要点3：NIPTや遺伝カウンセリング、保険適用制度、不妊専門相談センターなどを活用し、治療開始前にリスク・費用・治療の限界を確認することが大切。

【結論】不妊治療で障害のある子どもが生まれるリスクは高くなるのか？

最初に押さえておきたいのは、不妊治療を受けたことと、障害のある子どもが生まれることは同じ意味ではないという点です。

体外受精（IVF）や顕微授精（ICSI）は、卵子と精子の受精を医療機関で補助する生殖補助医療です。自然妊娠とは受精の過程が異なりますが、治療を受けた人すべてに先天異常のリスクが高まるという単純な関係は確認されていません。

「先天異常」と「障害」は同じではない

先天異常とは、生まれつき身体の構造や機能に何らかの違いがある状態を指します。染色体の数や構造の異常、心臓や消化器などの形態的な異常、遺伝子に関係する疾患など、原因も症状もさまざまです。

一方、障害という言葉は、身体障害、知的障害、発達障害など幅広い状態を含みます。先天異常があっても、治療によって日常生活への影響が小さくなるケースがあります。また、障害の中には出生前検査では判明しないものや、生まれた後に初めて分かるものもあります。

つまり、先天異常の発生率を、そのまま障害のある子どもが生まれる確率として扱うことはできません。

不妊治療そのものよりも、複数の要因を考える必要がある

生まれてくる子どもの健康には、次のような要因が関係します。

• 妊娠時・出産時の母体年齢
• 卵子や精子の染色体・遺伝的な状態
• 不妊症の原因となっている疾患や体質
• 体外受精や顕微授精などの治療方法
• 妊娠中の母体の健康状態や合併症
• 胎児の発育過程における偶発的な要因

特に注意したいのが、年齢と不妊治療の影響を混同しないことです。年齢が高くなってから不妊治療を受ける人が多い場合、治療を受けた人の出生児に見られるリスクには、母体年齢の影響も含まれている可能性があります。

治療方法だけを切り離して比較するのではなく、治療を必要とした背景まで考慮することが、医学的に適切な判断につながります。

【2026年最新】日本産科婦人科学会のART登録データ2023・2024を検証

不妊治療と出生児の関係を考えるうえで重要な資料が、日本産科婦人科学会のARTデータブックです。

ARTとは、Assisted Reproductive Technologyの略で、体外受精や顕微授精、凍結胚移植などを含む生殖補助医療を指します。全国の登録医療機関から治療周期や妊娠、出生などの情報を集めた統計であり、日本の生殖医療の実態を把握するための重要な資料です。

2023年のART登録では85,048人が出生

日本産科婦人科学会の2023年ART登録データをまとめた報告は、2025年12月23日に学術誌『Reproductive Medicine and Biology』で公表されました。

2023年の登録状況では、全国638施設のうち625施設が調査に参加し、合計561,664周期の治療が記録されています。出生した子どもは85,048人でした。

治療を受けた女性の平均年齢は37.3歳で、40歳以上の女性による治療周期は205,986周期、全体の36.7％を占めています。

出生児の内訳を見る際には、治療方法の違いにも注意が必要です。2023年の新鮮胚移植による出生児は、体外受精が1,772人、顕微授精が2,502人でした。一方、凍結融解胚移植による出生児は80,774人です。

この数字は、顕微授精による出生児全体が2,502人という意味ではありません。凍結胚移植の出生児には、過去に体外受精や顕微授精で作られた胚に由来する子どもも含まれるためです。

2026年10月時点では2024年のデータも公表済み

2026年9月3日には、日本産科婦人科学会から2024年のARTデータブックも公表されました。

2024年のARTによる出生児数は86,473人で、過去最多を更新しています。治療周期数は550,265周期でした。厚生労働省の2024年人口動態統計による出生数686,173人と比較すると、ARTによる出生児は約12.6％に相当します。

2023年と2024年の主要データ、さらに先天異常に関する別の調査を整理すると、次のようになります。

2023年の先天異常3.44％はARTの発生率ではない

ここで誤解してはいけないのが、先天異常の調査データです。

横浜市立大学先天異常モニタリングセンターが公表した2023年度の外表奇形等統計では、対象となった出生児96,377人のうち3,318人に先天異常が報告され、出産児に対する頻度は3.44％でした。

報告された異常には、心室中隔欠損、耳瘻孔、動脈管開存、口唇・口蓋裂、ダウン症候群などが含まれています。

ただし、この統計はARTによる出生児だけを対象にしたものではありません。さらに、外表奇形等を中心とする調査であり、すべての先天性疾患や障害を網羅する数字でもありません。

したがって、3.44％を体外受精や顕微授精による先天異常の発生率として紹介するのは誤りです。

なお、2026年1月から日本産科婦人科学会のART症例登録システムでは登録項目の見直しが進められています。治療方法の多様化に対応し、今後の生殖医療データの精度向上が期待されています。

【先天異常リスク】体外受精・顕微授精・高齢妊娠の関係

不妊治療を検討している人にとって、最も気になるのが体外受精と顕微授精のどちらが安全なのか、そして高齢妊娠によって染色体異常のリスクがどの程度変化するのかという問題です。

体外受精の先天異常発生率は自然妊娠と単純比較できない

体外受精では、採卵した卵子と精子を体外で受精させ、培養した胚を子宮に戻します。

自然妊娠とは受精する場所や胚の管理過程が異なりますが、それだけで先天異常が発生するとはいえません。

一方、先天異常に関する研究では、ARTによる妊娠で一部の異常のリスクがわずかに上昇する可能性を指摘した報告もあります。

例えば、2025年に公表された113研究を対象とするシステマティックレビュー・メタ解析では、ARTによる出生児の先天異常が自然妊娠と比較してわずかに多い傾向が示されました。顕微授精、胚移植時期、新鮮胚移植と凍結胚移植など、治療条件による違いも検討されています。

ただし、研究ごとに対象者や診断基準、治療内容が異なります。また、不妊症の原因や親の年齢などの影響も考慮する必要があります。こうした結果から、ARTそのものが障害を引き起こすと断定することはできません。

顕微授精は体外受精より危険なのか

顕微授精（ICSI）は、顕微鏡を使って卵子に精子を直接注入する方法です。男性側の精子数や運動率などに問題がある場合に選択されることがあります。

顕微授精で生まれた子どもの健康については、従来から研究が行われています。

日本のART登録データを利用した2007～2014年の研究では、新鮮胚移植後の単胎出生など59,971例を調査し、染色体異常を除く主要な先天異常が626例、全体の1.04％に報告されました。

この研究では、男性不妊の背景と一部の泌尿生殖器系や心臓の異常との関連が検討されています。ただし、特定の異常についての関連を示したものであり、顕微授精を受ければ先天異常が増えると証明した研究ではありません。

特に重要なのは、顕微授精を必要とする男性側の不妊原因そのものが、出生児の健康に影響する可能性です。

顕微授精を選ぶ際は、単に妊娠率や治療実績だけでなく、なぜその方法が必要なのか、通常の体外受精と何が異なるのか、夫婦それぞれの状態を踏まえて医師に説明を求めることが大切です。

高齢妊娠では染色体異常のリスクが上昇する

不妊治療と先天異常の関係を考えるうえで、母体年齢は重要な要素です。

卵子は女性の年齢とともに変化し、染色体の数に異常が生じる可能性も高くなります。特に21トリソミー（ダウン症候群）、18トリソミー、13トリソミーなどは、妊娠・出産時の母体年齢との関連が知られています。

出生前検査認証制度等運営委員会が示す母体年齢別の出生時の21トリソミーの頻度は、次のとおりです。

• 20歳：約1,441人に1人
• 30歳：約959人に1人
• 35歳：約338人に1人
• 40歳：約84人に1人
• 43歳：約37人に1人

これは21トリソミーに関する年齢別の参考値であり、すべての先天異常や障害の発生率を示すものではありません。

また、35歳になった瞬間に急激に危険になるわけではなく、年齢とともに段階的に変化します。

高齢妊娠では染色体異常だけでなく、妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病、流産、早産などにも注意が必要です。国立成育医療研究センターも、母体年齢が高いほど一部の妊娠合併症のリスクが上昇することを説明しています。

不妊治療を受ける場合には、治療による影響と母体年齢による影響を分けて説明してもらうことが、納得できる治療選択につながります。

【出生前検査】NIPT・遺伝カウンセリングで分かることと限界

不妊治療によって妊娠した後、胎児の健康状態が気になる場合には出生前検査という選択肢があります。

ただし、出生前検査を受ければ、あらゆる障害や病気を事前に発見できるわけではありません。検査の種類によって分かることと分からないことが異なります。

NIPTは3種類の染色体疾患を調べる非確定的検査

NIPTは、妊婦の血液中に含まれる胎児由来のDNA断片を分析し、特定の染色体疾患の可能性を調べる検査です。

日本医学会の出生前検査認証制度で主に対象とされているのは、次の3種類です。

• 21トリソミー（ダウン症候群）
• 18トリソミー（エドワーズ症候群）
• 13トリソミー（パトウ症候群）

NIPTは検査精度が高い一方、確定診断ではありません。陽性という結果が出ても、胎児に該当する疾患があると確定したわけではなく、必要に応じて羊水検査や絨毛検査などの確定的検査を検討します。

また、NIPTでは先天性心疾患やすべての遺伝子疾患、発達障害などを網羅的に調べられるわけではありません。

出生前検査には超音波検査や羊水検査もある

出生前検査にはNIPT以外にも複数の方法があります。

超音波検査では、胎児の身体の構造や臓器の状態、発育などを確認します。ただし、すべての形態異常を発見できるわけではありません。

羊水検査や絨毛検査は、胎児の染色体を調べる確定的検査です。検査の対象や実施時期、身体への負担が異なり、流産などのリスクも伴います。

検査の結果が陰性でも、すべての先天性疾患が否定されるわけではありません。反対に、陽性や異常の疑いが示された場合でも、症状の程度や出生後の生活まで完全に予測できるわけではありません。

遺伝カウンセリングは検査を受ける前にも利用できる

出生前検査を考えるときに活用したいのが、遺伝カウンセリングです。

遺伝カウンセリングでは、赤ちゃんの病気や染色体の問題、検査結果の意味、家族への影響、今後の選択肢などについて専門家と話し合えます。

相談を担当する専門家には、臨床遺伝専門医、認定遺伝カウンセラー、遺伝看護専門看護師などがいます。

こども家庭庁が運営する出生前検査に関する情報サイトでも、NIPTを受けると決めていない人や、認証施設で出産する予定がない人でも遺伝カウンセリングを利用できると案内されています。

2026年4月にまとめられたこども家庭庁の専門委員会報告でも、出生前検査は受検を一律に推奨するものではなく、受検前の十分な説明と遺伝カウンセリングが必要であるという考え方が示されています。

大切なのは、検査を受けること自体を目的にするのではなく、検査によって何を知りたいのか、結果をどのように受け止めるのかをパートナーと考えておくことです。

【保険適用・費用】不妊治療を始める前に知りたい自己負担額と制度

不妊治療後の後悔につながりやすい問題の一つが、経済的な負担です。

2022年4月から、人工授精や体外受精、顕微授精など、一定の有効性・安全性が確認された治療が公的医療保険の対象になりました。以前と比較すると、基本的な治療の経済的負担は軽減されています。

体外受精・顕微授精の保険適用条件

2026年10月現在、体外受精・顕微授精の保険適用には、女性の年齢と胚移植の回数に条件があります。

• 年齢条件：治療開始時の女性の年齢が43歳未満。
• 40歳未満で初回治療開始：1子ごとに胚移植6回まで。
• 40歳以上43歳未満で初回治療開始：1子ごとに胚移植3回まで。

ここで注意したいのは、回数制限が採卵の回数ではなく、原則として胚移植の回数を基準にしていることです。また、出産など一定の条件を満たした場合には、次の子どもを目的とした治療について回数が改めて設定されます。

一般不妊治療であるタイミング法や人工授精には、体外受精・顕微授精と同じ年齢・回数制限はありません。

自己負担は原則3割だが、すべてが保険対象ではない

保険診療で行う不妊治療の窓口負担は、原則として医療費の3割です。

対象となる基本的な治療には、次のようなものがあります。

• 排卵誘発や一般不妊治療
• 人工授精
• 採卵・採精
• 体外受精・顕微授精
• 受精卵の培養
• 胚凍結保存
• 胚移植

さらに、保険診療の自己負担額が一定の上限を超えた場合には、高額療養費制度を利用できる場合があります。

ただし、先進医療や自由診療のオプション、医療機関によって異なる追加費用などは別途確認が必要です。先進医療を組み合わせる場合も、対象となる技術や併用条件を事前に確認してください。

2026年8月からは高額療養費制度の見直しも実施されています。自己負担限度額は年齢や所得などによって異なるため、治療を始める前に加入している健康保険の窓口で確認しておくと安心です。

治療費で後悔しないために確認したいこと

不妊治療は、1回の治療で必ず妊娠・出産に至るわけではありません。治療を繰り返す可能性を考慮して、最初から総額の見通しを立てることが大切です。

医療機関には、次の項目について具体的な見積もりを求めましょう。

• 採卵までに必要な検査・投薬費用
• 採卵と麻酔にかかる費用
• 体外受精と顕微授精の費用差
• 胚培養や凍結保存にかかる費用
• 胚移植と追加検査の費用
• 先進医療や自由診療の追加料金
• 凍結胚の保管更新にかかる費用

また、自治体によっては保険診療や先進医療に関する独自の助成制度を設けている場合があります。国の保険制度だけでなく、居住する自治体の支援も調べておきましょう。

【不妊治療後の後悔】治療を始める前に考えておきたい5つの問題と相談先

「不妊治療を後悔した」という言葉の背景には、さまざまな事情があります。

子どもを授かれなかったことだけでなく、治療に費やした時間や費用、身体的な負担、夫婦関係の変化、妊娠後の健康への不安など、複数の問題が重なっていることもあります。

1．治療を続けても妊娠・出産できるとは限らない

不妊治療では、妊娠率と出産率を区別する必要があります。

胚移植後に妊娠が確認されても、その後の流産などによって出産に至らない場合があります。日本産科婦人科学会の2023年データでも、女性の年齢によって妊娠率や流産率に違いが見られます。

治療開始前には、年齢や卵巣予備能、精子の状態などを踏まえた個別の見通しを医師に確認してください。全国平均の妊娠率を、そのまま自分の成功率と考えないことも重要です。

2．精神的・身体的な負担が想像以上に大きい

排卵誘発剤の使用、頻繁な通院、採卵、胚移植など、不妊治療には身体的な負担が伴います。

また、妊娠判定を待つ時間や、期待した結果が得られなかったときの精神的な負担もあります。

2026年6月に株式会社NEXERが公表した調査では、不妊治療経験者50人のうち、治療で最も負担に感じたものとして精神的な負担を挙げた人が36.0％、身体的な負担が28.0％、経済的な負担が18.0％でした。

これは回答者50人の小規模な調査であり、不妊治療経験者全体の割合を示すものではありません。しかし、妊娠の成否だけでなく、治療中の心理的・身体的負担にも目を向ける必要性を示しています。

3．夫婦間で治療に対する考え方が異なる

不妊治療は、女性だけでなくパートナーにも関係する問題です。

治療を続けたい人と、経済面や精神面を考えて区切りをつけたい人では、意見が食い違うことがあります。

また、検査や通院の負担が一方に偏ると、不公平感や孤立感につながる場合もあります。

治療開始前には、どの段階まで治療を続けるのか、どのような結果になったら休止や終了を検討するのかについて、二人で話し合っておくことが大切です。

4．妊娠できても子どもの健康への不安が残る

不妊治療を経て妊娠した後も、胎児の発育や染色体異常、出産後の健康状態について不安を感じる人がいます。

ただし、出生前検査で分かる範囲には限界があります。検査を受けたからといって、すべての疾患や障害を排除できるわけではありません。

検査の目的や限界を知らないまま受検すると、結果を受け取った後に戸惑うこともあります。妊娠前から遺伝カウンセリングや産科医との相談機会を設けておくと、選択肢を整理しやすくなります。

5．治療を終えるタイミングを決められない

「あと1回だけ」「次こそ妊娠できるかもしれない」という思いから、治療を続けるケースもあります。

しかし、治療期間が長くなるほど、経済的な負担や生活への影響が大きくなる場合があります。

治療を続けることだけが正解ではありません。休むこと、別の治療方法を検討すること、治療を終了することも選択肢です。

重要なのは、妊娠できたかどうかだけで自分の選択を評価しないことです。治療を通して何を大切にしたいのか、家族としてどのような生活を望むのかを考えることが、後悔を減らす助けになります。

不妊専門相談センターなど公的な相談先を活用する

不妊治療の不安を医療機関の診察だけで解決するのが難しい場合には、公的な相談窓口を利用できます。

代表的な相談先は次のとおりです。

• 不妊専門相談センター：不妊治療に関する医学的・専門的な相談、治療に伴う心理的な悩み、医療機関に関する情報提供などを受けられる。
• 性と健康の相談センター：2022年度から従来の女性健康支援や不妊専門相談などを組み替えて整備された相談支援の枠組み。2026年度からは市町村も一部事業の実施主体となっている。
• 不妊症・不育症ピアサポート：同じような治療を経験した人との交流や傾聴を通じて、心理的な支えを得られる場合がある。
• 遺伝カウンセリング：胎児の染色体疾患や遺伝性疾患、出生前検査の選択などについて専門家に相談できる。

こども家庭庁では、全国の性と健康の相談窓口を地域別・相談内容別に確認できる情報を提供しています。以前の名称である不妊専門相談センターを探している場合も、現在の相談窓口を確認するとよいでしょう。

治療の継続を迷っている人や、妊娠後の不安が強い人も、治療を受けている医療機関以外に相談先を持っておくことができます。

【プロの結論】不妊治療を後悔しないための判断基準

不妊治療を始めるかどうかを考えるとき、障害のある子どもが生まれる可能性だけに注目すると、必要以上に不安が大きくなることがあります。

一方で、妊娠・出産に関するリスクを十分に知らないまま治療を進めることも望ましくありません。

大切なのは、医学的な情報を理解し、自分たちの価値観や生活設計と照らし合わせて判断することです。

治療開始前に確認したい5つの判断基準

• 医学的な適応：なぜ体外受精や顕微授精が必要なのか。ほかの治療方法では難しいのか。
• 年齢と妊娠リスク：現在の年齢で期待できる妊娠・出産の見通しや、流産・染色体異常のリスクはどの程度なのか。
• 出生前検査の選択肢：NIPT、超音波検査、羊水検査などで何が分かり、何が分からないのか。
• 経済的な準備：保険適用範囲、先進医療、追加費用、治療を複数回行う場合の総額を把握しているか。
• 治療を続ける基準：身体的・精神的な負担が大きくなった場合、休止や終了を選べるか。

治療を始める前に医師へ質問しておきたいこと

診察では、漠然と「安全ですか」と尋ねるよりも、自分たちの状況に合わせて質問する方が有益な回答を得やすくなります。

• 私たちの年齢や検査結果から考えられるリスクは何か。
• 体外受精と顕微授精のどちらが医学的に適しているのか。
• 治療によるリスクと、もともとの不妊症の原因によるリスクはどう違うのか。
• 妊娠後に利用できる出生前検査には何があるのか。
• 遺伝カウンセリングを受けられる施設はあるか。
• 治療を続ける場合の費用と、途中で休止する場合の条件はどうなるか。

これらの質問に納得できる説明を受けたうえで治療を選ぶことが重要です。

また、治療を受けないという選択や、途中で治療を終えるという選択も尊重されるべきです。子どもを授かることを望む気持ちと、自分たちの健康や生活を守ることは、どちらか一方を犠牲にしなければならないものではありません。

【不妊治療と障害のある子どもへの不安】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：不妊治療をすると障害のある子どもが生まれる確率は高くなりますか？

A1：不妊治療を受けた人すべてで障害のある子どもの出生率が高くなると断定できる医学的根拠はありません。一部の研究ではARTによる先天異常のリスク上昇が報告されていますが、母体年齢や不妊の原因なども関係します。治療方法だけで判断せず、個別のリスクについて医師に相談してください。

Q2：体外受精と顕微授精では、どちらが先天異常のリスクが低いですか？

A2：研究によって結果に違いがあり、一律にどちらが安全とはいえません。顕微授精では男性不妊の背景が影響している可能性もあります。医学的な適応に基づいて治療方法を選ぶことが大切です。

Q3：高齢で不妊治療を受けるとダウン症の確率は高くなりますか？

A3：母体年齢が高くなるにつれて、21トリソミーなどの染色体異常の発生頻度は上昇します。これは不妊治療だけに特有の現象ではありません。年齢に応じたリスクについて産婦人科医や遺伝カウンセラーに相談できます。

Q4：NIPTを受ければ障害のある子どもが生まれる可能性をなくせますか？

A4：いいえ。NIPTは主に13・18・21トリソミーの可能性を調べる非確定的検査です。すべての先天異常や遺伝性疾患、発達障害などを発見できるわけではありません。陰性でもすべての疾患を否定することはできません。

Q5：不妊治療は2026年も保険適用されていますか？

A5：はい。一定の条件を満たす体外受精や顕微授精などは保険適用されています。原則3割負担ですが、女性の年齢や胚移植回数の制限があります。高額療養費制度や自治体独自の助成も確認してください。

Q6：不妊治療を続けることに不安がある場合、どこに相談すればよいですか？

A6：通院先の産婦人科や生殖医療専門医のほか、都道府県などが設置する不妊専門相談センター、現在の性と健康の相談センター、遺伝カウンセリング施設などに相談できます。精神的な負担が強い場合には心理職による支援やピアサポートも選択肢です。

まとめ：不妊治療の後悔を防ぐには正確な情報と納得できる選択が大切

不妊治療と障害のある子どもの出生については、体外受精や顕微授精だけを原因として考えることはできません。母体年齢、卵子や精子の状態、不妊症の原因、妊娠中の健康状態など、複数の要因が関係しています。

日本産科婦人科学会のART登録データでは、2023年に85,048人、2024年には86,473人の子どもが生殖補助医療によって生まれています。こうした統計は治療の実態を理解するために役立ちますが、出生児の障害の有無や、個人のリスクを直接示すものではありません。

また、NIPTなどの出生前検査にも限界があります。検査を受けるかどうかを含め、遺伝カウンセリングを利用しながら、自分たちに必要な情報を整理することが大切です。

不妊治療で後悔しないために必要なのは、必ず成功する治療を探すことではありません。期待できる効果、考えられるリスク、費用、治療を続ける期間、家族として大切にしたいことを理解し、自分たちが納得できる選択をすることです。

不安を一人で抱え込まず、医師や専門家、公的相談窓口を活用しながら、自分たちのペースで将来を考えていきましょう。