日本人の睡眠時間は平均何時間？2026年最新調査と年代・男女差を徹底解説

2026年、日本人の睡眠時間に再び減少の兆しが表れている。株式会社ブレインスリープが2026年3月に公表した有職者1万人対象の「睡眠偏差値®」調査によると、平均睡眠時間は6時間41分。前年の6時間50分から9分短くなり、2020年以降の調査でワースト2位という結果になった。

一方、厚生労働省が公表した令和6年（2024年）国民健康・栄養調査では、成人の睡眠時間の分布や年代・男女による違いが明らかになっている。OECD加盟国との比較でも、日本の睡眠時間は国際的に短い水準にある。働き方や通勤時間、年代ごとの生活習慣など、数字の背景には複数の要因が重なっている。

この記事では、2026年最新の調査結果と厚生労働省の公的統計を照らし合わせ、日本人の平均睡眠時間、年代別の特徴、男女差、世界ランキング、睡眠不足の原因を詳しく解説する。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】 - 日本人の平均睡眠時間： 2026年の有職者1万人調査では6時間41分。前年から9分短縮した。 - 年代・男女差： 令和6年調査では、6時間未満の割合は男性36.2％、女性38.9％。特に50歳代で高い。 - 世界との比較： OECD関連の国際比較では日本は最短水準。成人は6時間以上を目安に、自分に必要な睡眠を確保することが推奨されている。

【2026年最新】日本人の平均睡眠時間は何時間？厚労省の調査と有職者1万人調査を比較

まず押さえておきたいのは、2026年時点で注目される睡眠時間の数字には、調査対象の異なる2つのデータがあることだ。

1つは厚生労働省による国民健康・栄養調査、もう1つはブレインスリープによる有職者1万人の睡眠偏差値調査である。

両者は調査方法や対象者が異なるため、単純に同じ平均値として比較することはできない。

2026年の有職者平均は6時間41分

株式会社ブレインスリープは2026年3月4日、2026年版「睡眠偏差値®」調査の結果を発表した。

調査は2026年1月、全国47都道府県の男女1万人を対象に実施。性別・年齢・都道府県で割り付けたWeb調査となっている。

主な結果は次のとおりだ。

- 2026年の平均睡眠時間：6時間41分
- 2025年の平均睡眠時間：6時間50分
- 前年からの変化：9分減少
- 調査開始：2020年
- 過去の調査との比較：2020年に次ぐワースト2位

2024年には6時間50分まで改善していた睡眠時間が、2026年には再び短縮した。

特に注目したいのは、単なる一時的な数値の変動ではなく、就寝時刻の後退や残業時間の増加も同時に確認された点だ。

調査結果では、出社回帰による通勤時間の増加や業務時間の長期化が、睡眠時間に影響している可能性も指摘されている。

ただし、これは調査で確認された関連要因についての分析であり、出社回帰だけが睡眠時間短縮の原因と確定したわけではない。

令和6年国民健康・栄養調査が示す日本人の睡眠実態

厚生労働省は2025年12月2日、令和6年（2024年）国民健康・栄養調査の結果を公表した。

調査自体は2024年10～11月に実施され、2026年9月には詳細な統計表も政府統計の総合窓口で公開されている。

この調査で重要なのは、平均睡眠時間を単一の数字で示すのではなく、睡眠時間の区分ごとに国民の割合を集計していることだ。

主な結果は以下のとおり。

- 睡眠で休養がとれている人：79.6％
- 1日の平均睡眠時間が6時間以上9時間未満の人：56.0％
- 60歳以上では6時間以上8時間未満の人：対象区分として集計
- 睡眠で休養がとれている男性：80.4％
- 睡眠で休養がとれている女性：78.9％

ここで注意したいのは、79.6％という数字は睡眠時間の長さではなく、睡眠によって休養できているという自己評価の割合だという点だ。

つまり、眠った時間と、眠ったことによる回復感は別の指標である。

また、6時間以上9時間未満という区分に入る人が56.0％という結果は、国民の全員がその範囲で眠っているわけではないことも示している。

2026年最新データを読むときのポイント

現時点での代表的な数値を整理すると、次のようになる。

注：6時間未満の男女別割合は、厚生労働省の図14に掲載された「5時間未満」と「5時間以上6時間未満」の割合を合算したもの。OECD比較は後述する別調査に基づく。

したがって、「日本人の平均睡眠時間は6時間41分」と一律に説明するのは正確ではない。

6時間41分は2026年の有職者調査における平均値であり、厚生労働省の国民健康・栄養調査とは調査設計が違う。日本人全体の実態を把握するには、両方のデータを組み合わせて読む必要がある。

【年代別・男女差】日本人は何歳が最も眠れていない？50代の睡眠不足が顕著

日本人の睡眠時間は、年齢によって大きく異なる。

特に働き盛りの30～50歳代では、睡眠時間が6時間未満の人が目立つ。令和6年国民健康・栄養調査の年代別データを確認すると、その傾向が具体的な数字として表れている。

50代は男女とも6時間未満の割合が約半数

厚生労働省の令和6年調査では、睡眠時間を次の6区分に分類している。

- 5時間未満
- 5時間以上6時間未満
- 6時間以上7時間未満
- 7時間以上8時間未満
- 8時間以上9時間未満
- 9時間以上

このうち、5時間未満と5時間以上6時間未満を合算すると、6時間未満の割合が分かる。

令和6年調査・年代別の6時間未満の割合

出典：厚生労働省「令和6年国民健康・栄養調査結果の概要」図14。全国補正値の各区分を合算。

この表から分かるのは、50代では男性48.3％、女性49.1％が6時間未満ということだ。

およそ2人に1人が、6時間に満たない睡眠時間となっている。

男性では40～50代、女性でも40～50代に短時間睡眠が多く、働き盛りの世代に睡眠不足が集中する傾向が確認できる。

一方、20代では男女とも6時間未満の割合が比較的低い。特に男性20代は29.7％で、今回の年代区分の中でも低い水準だった。

なお、70歳以上では睡眠時間が短い人の割合が比較的低くなるが、これは必ずしも睡眠の質が高いことを意味しない。高齢者では睡眠の必要量や生活リズムが変化するため、若年層と同じ基準だけで判断することはできない。

男女差はどのくらいある？

日本人の睡眠時間には男女差もある。

令和6年国民健康・栄養調査で、6時間未満の割合を比較すると次の結果だった。

- 男性：36.2％
- 女性：38.9％
- 男女差：2.7ポイント

女性の方が6時間未満の割合は高いものの、全体として極端に大きな差があるわけではない。

また、6時間以上9時間未満（60歳以上は6時間以上8時間未満）の割合は、男性56.1％、女性55.9％だった。

この数字からも、睡眠時間の男女差は全体では小さいことが分かる。

ただし、年代別に見ると状況は変わる。

30代では男性40.1％に対して女性33.7％と男性の方が高く、60代では男性35.2％に対して女性42.1％と女性の方が高い。

男女差を理解するには、性別だけでなく年齢や仕事、家庭での役割、生活リズムなども合わせて考える必要がある。

2026年調査では20代が唯一の「7時間超え」

ブレインスリープの2026年調査では、年代別の特徴として20代が注目された。

20代は、調査対象となった年代の中で唯一、平均睡眠時間が7時間を超えていた。

その背景として、調査では次のような行動傾向が報告されている。

- 忙しくても睡眠時間を優先する意識が強い
- 睡眠に関する情報を積極的に集める
- 寝る前の行動を睡眠に合わせて調整する
- 睡眠のために時間やお金を使うことに前向き

一方で、20代には別の課題もある。

それが休日の寝だめだ。

同調査では、20代は平日と休日の睡眠時間の差が大きく、休日には平日より2時間以上長く眠る傾向が確認された。

つまり、20代は睡眠時間を確保する意識が高い一方、平日の睡眠不足を休日に補う生活リズムになりやすい。

睡眠時間の長さだけでなく、毎日同じような時間に眠り、起きることも重要な評価ポイントになる。

【世界ランキング】日本人の睡眠時間はOECD加盟国で最短水準

日本人の睡眠時間を考えるうえで、国際比較も欠かせない。

日本はOECD（経済協力開発機構）の加盟国と比べても睡眠時間が短い国として知られている。

厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」でも、OECDの国際比較において、日本人の平均睡眠時間が調査対象33カ国中で最も短かったことが紹介されている。

日本とOECD加盟国の睡眠時間を比較

2025年3月に公表された株式会社S.T.Lの「日本人の睡眠実態白書2025」では、OECDの時間利用統計を基にした国際比較が紹介されている。

同白書によると、比較対象33カ国のデータでは以下の結果となっている。

出典：株式会社S.T.L「日本人の睡眠実態白書2025」。国別の最新年次データを基にした集計であり、すべての国が同一年に調査されたものではない。

この比較では、日本は33カ国中最下位で、OECD加盟国の比較用平均とされる8時間28分を46分下回っている。

日本の7時間42分という数字は、2026年の有職者調査で出た6時間41分とは異なる。

これは調査の対象や測定方法が違うためだ。

OECDの時間利用統計は、各国の生活時間調査などを基にしている。一方、ブレインスリープの調査は、国内の有職者に対するWebアンケートである。

さらに、OECDの「How's Life? 2024」では、時間利用調査の実施頻度が国によって異なり、多くの国では2012～2018年ごろのデータが使われていると説明されている。

そのため、世界ランキングは日本の国際的な位置を把握する参考資料として有用だが、2026年の各国の睡眠時間を同時に測定したランキングではない。

なぜ日本人は世界的に睡眠時間が短いのか

国際比較で日本の睡眠時間が短くなる背景には、労働時間や通勤、生活時間の使い方などが関係していると考えられる。

特に日本では、仕事の開始時刻や出勤時刻が固定されている人も多い。

帰宅が遅くなれば、夕食や入浴、家事などの時間を確保した後、就寝時刻も後ろにずれやすい。

翌朝の起床時刻を遅らせられなければ、その分だけ睡眠時間が削られる。

OECDの国際比較で日本の睡眠時間が短いという結果は、単に日本人が夜更かしを好むという話だけでは説明できない。

仕事や生活の時間配分という社会的な構造も、重要な検討対象になる。

【睡眠不足の原因】残業・通勤・生活習慣が日本人の睡眠を削る

日本人の睡眠時間が短くなる原因は、一つではない。

2026年の睡眠偏差値調査では、平均睡眠時間が前年より短くなった背景として、就寝時刻の後退と残業時間の増加傾向が確認された。

この結果は、個人の睡眠習慣だけでなく、働く環境が睡眠に影響することを考えるうえで重要だ。

1. 残業による就寝時刻の後退

仕事が終わる時間が遅くなると、帰宅後の生活時間が圧迫される。

例えば、帰宅後に食事や入浴、翌日の準備などを済ませると、自由に使える時間は限られる。

睡眠時間を削って自分の時間を確保する人も少なくない。

しかし、翌朝の出勤時刻が変わらない場合、就寝時刻が遅くなるほど睡眠時間は短くなる。

2026年のブレインスリープ調査では、前年と比較して残業時間の増加傾向が確認されている。

仕事の長時間化と睡眠時間の短縮が同時に見られたことは、職場環境の改善が睡眠対策にも関係することを示している。

2. 通勤時間と出社回帰

リモートワークが普及した時期には、通勤に使っていた時間を睡眠や休息に回せる人もいた。

しかし、出社する機会が増えれば、移動時間や身支度の時間が再び必要になる。

特に通勤距離が長い人は、朝の起床時刻を早めざるを得ない場合がある。

ブレインスリープの2026年調査でも、出社回帰に伴う通勤時間や業務時間の長時間化が、睡眠時間に影響している可能性が示されている。

ここで重要なのは、睡眠不足を個人の意識だけの問題にしないことだ。

本人が早く寝ようと努力しても、勤務終了時刻や通勤時間が固定されていれば、睡眠時間の確保には限界がある。

3. スマートフォンや動画視聴による夜更かし

帰宅後のスマートフォンや動画視聴、SNSの利用なども、就寝時刻を遅らせる要因になり得る。

特に、寝る直前まで画面を見続ける習慣があると、就寝のタイミングを逃しやすい。

ただし、スマートフォンだけを日本人の睡眠不足の主因と決めつけることはできない。

仕事や通勤、家庭での生活時間など、複数の要因を合わせて考える必要がある。

厚生労働省の睡眠ガイドでも、光や温度、音などの睡眠環境、食生活、運動、嗜好品との付き合い方が良質な睡眠に関係すると整理されている。

4. 睡眠時間を削って自分の時間を確保する生活

睡眠不足には、時間の使い方に関する問題もある。

日中は仕事や家事、育児などに追われ、自由な時間が夜に集中する人もいる。

そのため、寝る時間を後ろにずらして、ようやく自分の時間を確保するという生活パターンが生まれやすい。

このような状態では、単純に「早く寝ればよい」と考えても解決しない。

日中の負担を減らすことや、家事・仕事の分担を見直すことも、睡眠時間を確保するための現実的な方法になる。

【適正な睡眠時間】成人は何時間寝るべき？厚生労働省の睡眠ガイド2023を解説

日本人の平均睡眠時間が短いことは分かったが、実際には何時間眠ればよいのだろうか。

この疑問に対する公的な目安を示しているのが、厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」だ。

成人は6時間以上を目安に睡眠を確保する

厚生労働省は成人に対して、適正な睡眠時間には個人差があることを前提に、6時間以上を目安として必要な睡眠時間を確保することを推奨している。

また、科学的知見に基づく成人の適正な睡眠時間は、おおよそ6～8時間とされている。

ただし、6時間という数字は、すべての人にとって十分な睡眠時間を意味するわけではない。

体質や年齢、日中の活動量によって必要な睡眠時間は変わる。

6時間未満でも十分に休養できる人がいる一方、8時間以上の睡眠を必要とする人もいる。

そのため、睡眠時間だけでなく、起床後の疲労感や日中の眠気、集中力なども判断材料にすることが大切だ。

年代によって睡眠の考え方は変わる

厚生労働省の睡眠ガイド2023では、成人・こども・高齢者を分けて推奨事項を整理している。

特に高齢者については、単純に長く眠ればよいという考え方ではない。

高齢になると、睡眠の構造や生活リズムが変化し、夜間の睡眠時間が短くなったり、途中で目が覚めたりすることがある。

高齢者版では、床上時間が8時間以上にならないことを目安に、必要な睡眠時間を確保するよう推奨している。

床上時間とは、実際に眠っている時間だけでなく、寝床にいる時間を含む概念だ。

長時間寝床にいることが、必ずしも質の高い睡眠につながるわけではない。

一方、成人では睡眠時間が極端に短い状態が続くと、肥満、高血圧、糖尿病、心疾患、脳血管疾患などの健康リスクが高まる可能性が指摘されている。

睡眠時間を確保することは、単なる疲労回復だけでなく、長期的な健康維持にも関係している。

睡眠時間だけでなく「睡眠休養感」も確認する

睡眠を評価する際には、時間と質を分けて考える必要がある。

例えば、7時間眠っていても、何度も目が覚めたり、朝から疲労感が残ったりする場合は、十分な休養が取れていない可能性がある。

反対に、睡眠時間が比較的短くても、起床後にすっきりして日中の眠気が少ない人もいる。

厚生労働省が重視している「睡眠休養感」は、睡眠によって休養が取れているという実感を指す。

日常生活では、次のような点を確認するとよい。

- 朝、無理なく起きられるか
- 日中に強い眠気を感じないか
- 仕事や勉強に集中できるか
- 休日に極端な寝だめを必要としていないか
- 十分に眠ったはずなのに疲労が残っていないか

これらを睡眠時間と合わせて確認することで、自分に必要な睡眠量を把握しやすくなる。

【都道府県別の比較と調査の注意点】日本で最も眠れている地域はどこ？

日本人の睡眠時間を調べる際、「都道府県別ではどこが最も眠れているのか」という疑問も出てくる。

地域によって通勤時間や産業構造、勤務形態、生活リズムが異なるため、睡眠時間にも違いが生じる可能性はある。

ただし、都道府県別の睡眠ランキングを作るには、同じ調査方法で地域ごとのデータを集める必要がある。

令和6年調査では睡眠時間の都道府県ランキングは公表されていない

令和6年の国民健康・栄養調査は、4年に1度の拡大調査として実施された。

厚生労働省は全国の代表値に加えて、一部の生活習慣について都道府県別の状況も把握している。

都道府県別結果では、BMI、野菜摂取量、食塩摂取量、歩数、喫煙率などが比較対象となっている。

一方、睡眠時間については、同報告書の都道府県別結果としてランキングが掲載されていない。

したがって、令和6年国民健康・栄養調査を根拠に「睡眠時間が最も長い県」「最も短い県」と順位付けすることはできない。

地域別の睡眠事情を詳しく知るには、自治体や研究機関などが実施する別の調査についても確認する必要がある。

調査対象の違いを理解することが大切

日本人の睡眠時間に関する情報を読む際は、調査の対象と方法を確認したい。

特に注意したいのは、有職者だけを対象にした調査と、全国の成人を対象にした調査では、母集団が異なることだ。

有職者調査には、仕事をしている人の生活リズムが反映される。

一方、国民健康・栄養調査では、幅広い年代の生活習慣を把握できる。

また、OECDの国際比較では、国ごとに調査年や集計方法が異なる。

数字が違っていても、直ちにどちらかの調査が間違っているということにはならない。調査の目的を理解して読み分けることが、正確な情報収集につながる。

【日本人の睡眠時間】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：2026年の日本人の平均睡眠時間は何時間ですか？

2026年3月に発表されたブレインスリープの有職者1万人調査では、平均睡眠時間は6時間41分です。ただし、これは有職者を対象にした調査であり、日本人全体の平均値ではありません。

Q2：日本人で睡眠時間が6時間未満の人は何％ですか？

令和6年国民健康・栄養調査の図14から計算すると、6時間未満の割合は男性36.2％、女性38.9％です。特に50～59歳では男性48.3％、女性49.1％となっています。

Q3：日本人の睡眠時間は世界で何位ですか？

厚生労働省の睡眠ガイド2023では、OECDの国際比較で日本は調査対象33カ国中最も短いと紹介されています。比較に使われる調査年や方法には国ごとの違いがあります。

Q4：日本人の成人は何時間眠るのが理想ですか？

厚生労働省の「健康づくりのための睡眠ガイド2023」では、成人は6時間以上を目安に必要な睡眠時間を確保するよう推奨されています。おおよそ6～8時間が適正な範囲と考えられますが、個人差があります。

Q5：日本人の睡眠時間は女性と男性のどちらが短いですか？

令和6年調査では、6時間未満の割合は女性38.9％、男性36.2％でした。ただし、年代によって男女差は異なり、全体の数字だけで性別による睡眠時間の違いを判断することはできません。

Q6：日本で睡眠時間が最も短い年代は何歳ですか？

令和6年調査では、6時間未満の割合が最も高いのは男女とも50～59歳です。男性48.3％、女性49.1％となっており、働き盛りの世代に短時間睡眠が集中しています。

Q7：睡眠時間が6時間未満でも健康上問題ありませんか？

必要な睡眠時間には個人差がありますが、厚生労働省は成人に6時間以上を目安とする睡眠時間の確保を推奨しています。慢性的な短時間睡眠や日中の強い眠気、疲労感がある場合は、生活習慣の見直しや医療機関への相談も検討してください。

まとめ：日本人の睡眠時間は2026年も改善が必要、まずは6時間以上の確保を

2026年の日本人の睡眠時間をめぐるデータから見えてきたのは、働く世代を中心とした睡眠不足の深刻さだ。

ブレインスリープの有職者1万人調査では、平均睡眠時間が6時間41分となり、前年から9分短縮した。

一方、厚生労働省の令和6年国民健康・栄養調査では、6時間未満の割合が男性36.2％、女性38.9％となっている。特に50代では男女とも約半数に達しており、年代による違いも明確だ。

世界との比較でも、日本はOECD加盟国の中で最も睡眠時間が短い水準にある。

ただし、睡眠時間を改善するには、単に早く寝ることだけを目標にしても十分ではない。

残業や通勤、家庭での役割、夜間の生活習慣など、睡眠時間を削っている要因を一つずつ見直す必要がある。

【プロの結論】

日本人の睡眠問題を考えるうえで重要なのは、平均睡眠時間という数字だけにとらわれないことだ。

次の3つを判断基準にしたい。

1. 睡眠時間の確保： 成人は6時間以上を目安に、自分に必要な睡眠時間を確保する。
2. 睡眠の規則性： 休日の寝だめだけに頼らず、できるだけ一定の睡眠リズムを保つ。
3. 睡眠休養感の確認： 起床後の疲労感や日中の眠気を確認し、必要に応じて生活習慣や睡眠環境を見直す。

睡眠は、個人の努力だけでなく、企業の勤務時間や通勤環境、社会全体の働き方とも深く関係している。

2026年の調査で再び短縮した睡眠時間を改善するには、個人の生活習慣の見直しと、睡眠を確保できる社会環境づくりの両方が欠かせない。

日本人が健康的に働き、暮らし続けるためにも、睡眠時間を削ることを当たり前にしない意識が求められている。

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